最終更新日 2012年12月21日
架空年表
色分けについて：架空部分、史実、架空年表形成の元になる史実部分の解説、架空年表の補足解説
本能寺の変 1582.6.21（ユリウス暦／天正10.6.2）
明智光秀が大軍を率いて本能寺を攻めようとする。だが直前で作戦は中断され、本能寺の変は起こらなかった。
作戦中止の理由は、光秀が命令書が偽物と気づいたからだった。現在、誰が明智光秀にニセの命令書を送ったのか、真相はわかっていない。
グレゴリオ暦では1582年7月1日。西洋でグレゴリオ暦が使われるのは、この年の10月15日から。
明智光秀の謀反に関して、日本の文献に残る明智光秀評と、イエズス会ルイス・フロイスの書いた明智光秀評が大きく異なっていることが知られている。
そこでルイス・フロイスがニセの命令書を送り、それが光秀の独断だと思わせる工作としてウソの人物評を書いたというフロイス真犯人説がある。
織田信長の天下統一 1584.10.18（グレゴリオ暦／天正12.9.15）
信長の力押しによる天下統一が達成される。
抵抗勢力には容赦しなかったため、攻められた城の被害は大きい。中でも小田原城は再建できないほど破壊された。
天下統一した信長は楽市楽座を奨励し、海外とも積極的に交易を行なう。
日明戦争勃発 1585.5.20（天正13.4.21）
日本が東アジアの覇権を握ろうとしていると感じた明が、日本の交易を妨害してくる。
それに抗議する外交使節を明が斬りつける事件が起こり、日明戦争が勃発する。
すぐに朝鮮が明側についたため、最初の衝突は朝鮮半島で起きた。
日本は織田（九鬼）水軍による大量輸送で、2万挺の鉄砲を含む大量の兵と20隻以上の鋼鉄船を送り込んだ。
これは架空であるが、慶長の役（２度目の朝鮮出兵）が近い流れで起こった。
豊臣秀吉の朝鮮出兵が失敗したのは、出兵前に海賊法度を出して貴重な海軍力と輸送力を放棄したことと、刀狩りで兵力を減らした影響が大きい。
織田信長は上記の愚行を犯さなかったため、強い軍事力と大量の物資で海外派兵を行なった。
外洋での戦いに備え、信長はイエズス会が乗ってきた船を手本に、西洋型帆船の自力建造を指示する。
この戦いの中で、日本は中国から硝酸の製造技術を手に入れ、火薬の国産量産化に成功する。
ただし火薬の国産化は鉄砲伝来から10年以内に始まっていた記録があるので、あくまで量産化。
明では慶長の役のあと、武官が日本刀の所持をステータスにしている。そういう風潮が生まれるほど、日本の武力は圧倒的であったと思われる。
南京遷都 1586.3.23（天正14.2.4）
陸戦では鴨緑江を渡ったところで戦いは激化。個別の戦闘では日本側が優勢だが、物量で圧倒する明軍によって奉天で何か月も足留めを喰らう。
一方、海戦では日本海軍が渤海海戦に勝利して制海権を奪ったため、明は都を北京から、かつての首都であった南京へ戻した。
明は愚民化政策を採っていたため職人不足で、銃のような新型兵器を量産できない。しかし道路整備などは整っていたので、物量的には優位に働く。
鴨緑江を渡ったところでの戦いに女真族が巻き込まれて離散したため、のちに清朝は生まれない。
遷都と戦争による急激な財政難により、明国内での内乱が急増する。
フェリペの日本人街大虐殺 1586.4.8（天正14.3.7）
イエズス会（というよりザビエル個人）が、本国に「東洋の大国が戦争して疲弊している。今が侵略の好機」という情報を送る。
その口車に乗り、スペインが太平洋へ無敵艦隊を送り込み、フェリペ（現フィリピン）にある日本人街で虐殺が起きる。一種の火事場泥棒。
史実では実際にこの虐殺事件が起きている。
しかしスペイン本国はザビエルの口車に乗らず、艦隊を送るには東洋は遠すぎるということで無敵艦隊は遠征していない。
日西戦争勃発 1586.6.18（天正14.5.2）
日本人大虐殺を知った信長は、明制圧を中断して東洋のスペイン軍制圧を指示。日西戦争が勃発する。
日本国内にはバテレン追放令を出し、国内にいたイエズス会の宣教師たちの半数以上が報復の見せしめで惨殺される。
開戦初期は十分な軍事力を送り込んできたスペイン側の優勢で進む。しかし本国から遠いため、徐々に物資や増援の不足などで不利になる。
火器の数では日本軍の方が優勢だが、ヨーロッパからの火薬の輸入が止まったために初期の戦いでは火器の数を活かせない戦いを強いられる。
しかし火薬の国産化に成功すると、少しずつ火器の数の優勢が発揮されてくる。
戦いは主にフェリペ周辺で行なわれたため、フェリペの戦いとも呼ばれる。
火縄銃限定の数では、1600年時点で日本は関ヶ原の戦いだけで1万5千〜2万挺が使われている。しかし同時期のヨーロッパでは全体でも6千挺しかなかった。
一説によれば1600年時点で日本が保有していた鉄砲の数は、最低でも13万挺にもなるらしい。
日本は雨が多い国のため、日本の火縄銃には雨よけの仕掛けを持つものが多く、雨に強かった。
日本は火薬を輸入に頼っていたため、火薬を使わない空気銃（気砲）も実用化されていた。
ただし火薬の国産化は、鉄砲伝来から10年以内に始まっていた記録がある。
戦国時代後期になると火薬売買の記録が急速に減っていくため、この頃には輸入に頼らず、実は各大名が自前で生産していた可能性もある。
最終的に日本とスペインは、兵力8万人対3万人、火縄銃の数2万挺対3千5百挺の圧倒的な軍事力差になる。
バテレン追放令は史実にあるバテレン追放令（1587.7.24／天正15.6.19）とは別物。
明滅亡 1586.7.20（天正14.6.4）
日本撤退のあと明国内の治安が一気に悪くなり、各地での叛乱が激化する。それによって明朝は滅亡する。
明は文禄・慶長の役による財政悪化に、その後40年近く持ち堪えた。だが、それをはるかに上まわる出費を強いられると、数年と保たないだろう。
以降、小国に分裂し、統一国家は20世紀半ばまで生まれない。
スールー海の戦い〜スペイン無敵艦隊の壊滅 1587.10.26〜11.1（天正15.9.25〜10.1）
フィリピン南西のスールー海で、日本の主力艦隊と無敵艦隊が激突する。
海戦慣れした無敵艦隊の方が若干優勢だったが、そこを襲ってきた台風で無敵艦隊は壊滅する。
スペイン船は旗艦以外の大きさが日本船の半分しかなかったため、荒波に耐えられなかった。
伊達政宗はスペインの帆船を元に倍の大きさ、45m級の西洋型帆船を設計開始から45日で完成させた。同サイズの船を１か月で作った船大工たちもいる。
スペインでは同サイズの船の建造には、キールの据え付けから進水までで15か月かかっている。そのため一回り小さい30m級の船が多い。
大型帆船の大量建造で、台風が来なくても勝てた可能性はある。太平洋戦争でアメリカが見せた週間空母なみの生産力。
史実では1588.7.21〜30のアルマダの海戦でスペイン無敵艦隊はイギリス海軍に破れる。
しかし、その前に無敵艦隊が破れたため、イギリスはもうしばらく海賊国家のまま続き、植民地経営の始まりは大きく遅れる。
日本連邦共和国の誕生 1589.7.20（天正14.6.4）
織田信長がいきなり日本を共和制にすると言い出し、日本は共和制国家へと変わった。
世界は絶対王制へ向かっていたが、明の滅亡、スペイン王家の急速な衰退を見た信長は「力による支配は力で滅ぼされる」と気づき、絶対王制以外の中央集権を模索した答え。
発想のヒントになったのは生き残ったイエズス会の宣教師から聞いた、古代ギリシャや北米先住民社会が採っていた民主制の話だった。
最初の大将軍を決める選挙は、安土城に集められた大名たちによる投票で行なわれる。
大名たちは信長の真意がわからず、信長以外の名前は書きづらいと感じた大名が多かったため、初代大将軍には織田信長が選ばれることとなった。
以降、大将軍選挙は7年に1度（数えなので6年に1度）とするなど、細かい取り決めがこの在任中に決まっていく。
首都が安土に確定したため大都市としての江戸は生まれず、江戸＝関東平野は日本最大の穀倉地帯として現代に至る。
第２代大将軍豊臣秀吉 1595.2.9〜1598.9.18（文禄2.1.1〜慶長3.8.18）
全国をめぐって選挙戦を行なう大将軍公選制によって、初めて選ばれた大将軍。就任式は正月明けだが、年変わりと同時に交替した。
信長は自分で提案しておきながら民衆に媚びるのは性格的に無理だったので、2代目を決める選挙には出なかった。
6年の任期をまっとうできず、任期半ばで病没した最初の大将軍になった。
第３代大将軍織田信長 1598.9.19〜1600.12.30（慶長3.8.19〜慶長5.12.30）
大将軍死亡時の取り決めがなかったため、副大将軍の石田三成ではなく前任者優先という考えで織田信長が大将軍となった。
世界を相手に今以上に交易を優位に進めるため、太陽暦の採用と、国際単位系の作成を各国に提案する。
大将軍死亡時の取り決めは、結局、日本的な「もしも」を考えるのは縁起が悪いという思想が邪魔をして、何も決まらないまま放置される。
関ヶ原の戦い 1600.10.21（慶長5.9.15）
1600年の大将軍選。尾張地方遊説中の徳川家康と石田三成が関ヶ原で鉢合わせになったところから、のちに関ヶ原の戦いと呼ばれるようになった。
この直後に行なわれた尾張地方の選挙で徳川家康の過半数が確定し、第４代大将軍に決まる。
徳川家康時代 1600.12.31〜1612.12.31（慶長6.1.1〜慶長17.12.31）
国の基盤を強化するため、法律やインフラの整備に着手し、国際貿易の奨励などを行う。
インフラでは首都となった安土への人口流入を抑えるため、首都に近い尾張の木曽三川分流事業に着手する。
木曽三川分流事業 1601〜1617（慶長6〜慶長20）
濃尾平野を流れる木曽川、長良川、揖斐川の治水を行ない、経済的な首都としての基盤強化を行う事業。
徳川家康は関東への領地替えを命じられた1590年に、早くも江戸を都市化するために利根川の東遷事業を着手している。
本能寺の変が起きなければ、徳川家康の関東への領地替えもなくなる。となれば、利根川の東遷事業が行われることもない。
木曽三川分流事業は1754年に始まっているが途中で放棄され、再開は明治維新以降の1885年。そのため完成は1912年となっている。
利根川東遷事業の費用や人員が三遷分流事業にまわされた結果、史実より300年早く完成する。
これにより尾張〜名護屋の都市化が一気に進み、京都、大坂を抜いて先に百万人都市となる。ただし、小型の北前船の時代は内海の大坂の方が経済的に有利。
現在、純粋な経済力は名古屋圏が日本で一番高い。東京圏は本社集中にともなう見せかけの経済力で名古屋圏を上まわる程度である。
太陽暦の採用 1604.4.1（慶長9.4.1）
グレゴリオ暦の4月1日に合わせて暦の変更を行なう。そのため慶長9年3月1日の翌日が4月1日となる。
国際単位系の基本単位を地球の円周から求めようとするが、公里(海里)法かメートル法かで意見が分裂し、確定まで時間がかかる。
明治政府と同じく、慶長9年3月分の俸給は1日だけなので支払われない。しかも、この年は8月が閏月になる予定だった。
グレゴリオ暦のヨーロッパ採用は1582年10月15日。ただし、ほとんどの国は採用に消極的で、この頃もユリウス暦が大勢を占めている。
この頃の日本の時間は深夜0時を基点とする定時法。日の出、日の入りを「六つ時」とする不定時法の公式採用は、1844年（天保15年）から。
サンフランシスコ号遭難漂着事故 1609.9.30（慶長15）
メキシコ（当時はまだスペイン領）の交易船３隻が房総沖で台風に遭い、うち２隻が日本に流れ着いた事故。
船団はサンフランシスコ号、サンアントニオ号、サンタアナ号の３隻から成り、7月25日にマニラからメキシコへ向けて出港する。
ところが出港から５つの台風と熱帯低気圧に遭って足留めを食らい、３か月で太平洋を渡るはずが房総沖に来るまでで65日もかかっていた。
そして9月28日、またしても襲ってきた台風の直撃を受け、ついにサンアントニオ号が沈没する。
２日間の漂流ののち、サンフランシスコ号（乗員・乗客373）は田尻海岸（現千葉県御宿町）に漂着座礁。伴走船サンタアナ号も豊後臼木に漂着する。
田尻海岸では近くの村民たちが救助活動を行ない、317人を救助する。なお当時の村人の数は女子供を含めても300人に届かなかった。
遭難者の中にマニラの日本人街に住む日系人ケン（関ヶ原の戦いの敗残兵で、船には航海士として乗り込んでいた）が、村人との通訳を行なっている。
またサンタアナ号でも57人が救助される。１か月少々のち、救助された370人は全員駿河へ送られる。
翌年、遭難者の３分の１が三浦按針（ウィリアム・アダムス）設計のガレオン船でメキシコへ送られ、残りは長崎経由でマニラへ戻される。
この事件が元で、日本とメキシコの間で交易が始まる。と同時に日本からメキシコへ移民団が渡る。日本からメキシコへは２か月足らずの船旅となる。
この後、日本とスペイン本国の仲は悪いが、メキシコ植民地との関係は良好という奇妙な関係が続く。
日本連邦共和国法度（憲法）公布 1615.5.3（慶長20）
基本的な法度による法整備が進み、これで日本は法治国家としての基盤整備が完成する。
後世、この５月３日は日本の憲法記念日として祝日になる。
実際の歴史では武家諸法度や寺社法度などで法整備を完成させたが、当時の憲法に相当する養老律令だけは手つかずのまま明治時代まで残された。
キリシタン弾圧 1620年頃
信教の自由は認めつつも他宗教の批判や改宗の強要が問題となり、布教にルールが求められる。しかし、それで反乱が起きたため、弾圧が始まった。
この弾圧で約２万人のキリシタン信者が海外へ脱出。一部は太平洋を横断してカリフォルニアへ到達する。
この当時の日本の人口は約1250万人。うち70万人がキリシタンだったと言われている。
この頃のアメリカ西海岸は、まだどこも支配していない地域である。（スペインの支配はメキシコまで）
蒸気機関の誕生 1630年代
明の時代までに火車（蒸気機関で動く自走車）は発明されていた。しかし当時は愚民化政策のため、発明家は見せしめに殺される悪習が続いていた。
明の滅亡にともない、発明家たちは何の制約もなく発明に専念できるようになった。
正確には古い蒸気機関の改良ではあるが、ついに実用的な蒸気機関が中国で発明される。
数年後には日本の堺で、大八車に蒸気機関を載せた自動車が暴走し、世界初の交通事故を起こす。
史実ではイギリスでワットが蒸気エンジンを発明してから５か月以内にフランスで蒸気自動車が発明され、９か月後には公試運転で事故を起こしている。
メートル法の確定 1648年（正保5）
この年、国際単位系がメートル法とすることが決まり、ここから正確な測量や単位作りが始まる。
産業革命
蒸気機関の発明により、中国がひと足早く産業革命に突入。（1680年頃）
日本も大型の水力紡績機の発明などで、遅れて産業革命へ。（1710年頃）
ヨーロッパは日中の技術を受けて、更に遅れて産業革命へ。（1760年頃）
以降、機械の中国、化学と磁気は日本、電気は西洋と得意分野が分かれていく。
ドイツの産業革命は1820年から。
徳川家宣時代 1709.1.1〜1712.11.12（宝永6〜正徳2）
任期中に病死したため、わずか4年足らずの治世であるが、ここで日本の大改革（正徳の改革）が行なわれた。
様々な改革と共に大将軍制は大頭領制と呼称を改め、国の奉行も省庁へと改める。それまで漢文で書かれていた公文書の和文化も行なわれた。
第２期新井白石時代 1712.11.13〜1714.12.31（正徳2〜4）
正徳の改革による新法公布前に家宣が亡くなったため、前任者が再就任した最後の大将軍になる。
同時に正式に「大頭領（のちに大統領）」と呼ばれた最初の大頭領である。
北米戦争 1754年〜1763年（宝暦4〜13）
1689年以降、英仏間で新大陸の植民地をめぐって何度も戦争が行なわれる。
17世紀半ばには北米西海岸に日本人街ができ、中西部に住む北米先住民との間で活発な交易が始まっている。のちに中国諸国も参加。
1754年、新大陸の領有を宣言したフランスが北米中西部へ侵攻。同地を狙うイギリスと軍事衝突する。
英米の侵略戦争に抵抗する北米先住民が、交易相手の日本、中国諸国に支援を求めてきて、それに義心から日本だけが参戦する。
戦争の初めの頃、中国諸国は不戦を決め込む。日本も義勇兵だけが日本軍として参加する程度。
1761年、ロッキー山脈で相次いで金鉱が発見される。すると中国諸国がたちまち態度を変え、一転して本格参戦してきた。
これによって戦争は激化したが、１年半ほどで日本・中国諸国・北米先住民連合側の勝利で戦争を終える。
戦争の影響
フランスはこの戦争に負けてカナダ以外の植民地を失う。また戦費による財政難も手伝い、のちにフランス革命を招いた。
イギリスは戦費調達のためにアメリカ東海岸の植民地に重税を掛けたため、のちにアメリカ独立戦争を招いた。
日本は戦争に勝ってカリフォルニアの金鉱を得ているが、やはり戦費によって経済難に悩まされる。
一部の中国諸国のみ金鉱の共同開発による利益で戦争による恩恵を得ていた。
のちに日本では田沼時代の重商主義で経済的に持ち直すが、結果として日本が住みづらくなり、北米西海岸への移民を増やすことになる。
日中英オーストラリア戦争 1770年〜1772年
1770年、北米戦争で負けたイギリスがオーストラリアの領有権を一方的に主張して軍隊を送ってきた。
オーストラリアへは入植こそしてないが、すでに16世紀中に日本人街、中国(キタイ)人街ができて交易の中継地を作っている。
在留邦人を守るために日中連合とイギリスの戦争が勃発する。
戦争は島伝いに大軍を送れる日中連合と遠征するイギリスでは戦いにならず、英太平洋艦隊の全滅で終わる。
イギリスでは植民地にかけていた税を更に跳ね上げ、怒りを買う。ついに1773年に茶会事件が起き、アメリカ独立戦争へ。
鉄道の誕生
1754年、中国で鉄道が発明される。
1758年、北京〜天津間にレールが敷設され、鉄道の運行が始まる。
しかし中国の鋳鉄レールでは脆くて、商用化できるほどの貨物を運べない。
一方で日本の錬鉄レールは頑丈で実用に耐えるが、この頃の難点は量産できないことだった。
1772年、日本が錬鉄の量産化に成功する。
これより日中で鉄道の敷設競争が始まり、1775年にはカリフォルニアでも鉄道が走り始める。
田沼時代 1774年〜1784年（在任期間1769年〜1786年）
第27代大頭領田沼意次の治世。重商主義が問題になる。
１期目は北米戦争による不況の中での就任だが、重商主義政策を進めて経済力を強化する。
その最中に起きたオーストラリア戦争に勝利し、それが２期目への花道となる。
２期目は経済力を高めるため、新しく誕生した鉄道事業を積極的に推し進める。
天保の大飢饉が起こるが、これを重商主義の強化で乗り切る。そのひずみを危ぶむ人たちはいたが、好景気に押されて３期連続の当選となる。
しかし３期目は重商主義の弊害が問題になったのと、鉄道事業の拡大を急ぎすぎたために財政難を招き、最後の２年間はほとんど信用を失っていた。
アメリカ独立戦争 1775.4.19〜1783.9.3
イギリスの重税への反発から東海岸の13植民地の住民により革命が計画され、勃発する。
その情報を知った日中が背後で支援。更にイギリスと仲の悪いフランス、スペイン、オランダも支援に加わる。
なお独立宣言後、アメリカが西部への侵略行動を始めたため、日中は支援を打ち切る。
イギリスは先住民保護のために西部開拓を禁じていた。それを反故にするための独立戦争でもあった。
この戦いで多くの黒人が一緒に戦ったことで、一時的だが奴隷解放が進んでいく。
イギリスの麻薬貿易 1780年頃〜
植民地を獲得できないどころか失ったイギリスは財政難に苦しみ、アヘンの売買で財政を立て直そうとする。
アヘンの密貿易は自国民に知られないようにするため、東洋を中心に行われていた。
対抗して各国がアヘンの密貿易を禁じる。しかし、中国諸国の裏社会が密貿易に加担を続けていたことから、ついに1840年に中英(アヘン)戦争が起こる。
この敗戦により、イギリスは長い低迷期を迎える。
史実ではインドでアヘンを作っているが、作中ではインドを獲得できず、アフリカで裁培させている。
日米戦争 1805年〜1811年（〜1815年）
1776年、アメリカは独立宣言後、イギリスと戦いながら西部への侵略を始める。
ただちに日中はアメリカに警告すると共に、独立戦争への支援を打ち切る。
1785〜95年、北米インディアン戦争で焦土作戦（大虐殺）が行なわれる。
西海岸と中西部に住む邦人保護を名目に、日本は治安維持部隊をミシシッピ川西部へ派遣。
この頃、西海岸に鉄道が敷設される。
1800年、西部征服を公約に掲げたトマス・ジェファーソンが大統領になり、西部侵略を国策として推し進める。
日中協同で戦争に備え、中西部へ物資を運ぶためのロッキー山脈越え路線の建設が始まる。
ジェファーソンは軍隊に海賊行為や山賊行為をさせている。宣戦布告なき奇襲の国際常習犯。アメリカのならず者国家時代。
1805年、再三の警告を無視するアメリカと治安維持部隊が衝突。ただちに日本から宣戦布告が行なわれ日米戦争が始まる。
日中から義心に駆られた武士や民兵たちが大勢アメリカへ渡っていく。
1811年、ニューマドリッド地震によるミシシッピ川の大逆流で、両軍部隊が被害を受けて戦争継続が困難になる。
それによって講和を迎え、北米大陸の国境が確定する。
講和後
日本領〜ロッキー山脈以西は日本領、中国領として確定する。（日本領はカリフォルニア、加州。中国領はオレゴン州以北、威州）
アメリカ領〜独立時の13州に加え、五大湖周辺と南部、アパラチア山脈西部が新しい州として確定する。
中部大草原地帯は先住民の土地として確定し、一部の部族は近代化した生活を始める。（ミシシッピ共和国）
講和後も米軍内部の不満分子が暴走し、1815年まで先住民の部族を襲い続けた。
これが国際的な非難を受け、アメリカは国際社会から一時的に孤立化していく。それに伴い、再び奴隷制へ戻っていく、
実際のアメリカは白人至上主義の時代であったため、奴隷制に戻っても英仏の人権派の人たち以外からの非難は受けなかった。
独立戦争が終わってからこの頃までのアメリカでは黒人でも白人と共に学べ、大学まで進む者も多かった。
作中では白人による世界支配が完成していないため、白人至上主義はそれほど強くない。
白人国家は西海岸へ来ないため、アラスカはロシア領のまま買収されることはない。
欧州大戦（フランス革命戦争〜ナポレオン戦争） 1792年〜1813年（〜1815年）
1792年、フランス革命の混乱によるフランス革命戦争（内戦）が勃発する。
翌年、イギリス、プロイセン、オーストリア、イタリア、スペイン同盟が結成。フランスへ攻め込んでいく。
以降、史実のままナポレオン戦争へと流れていく。
大繁栄時代 1815年（〜1848年）〜1856年
世界的に大きな戦争のない平和な時代。市場経済が成立や特許法の誕生によって世界各国で発明競争が起こる。
1847年に労働運動が高まり、労働基本法が制定される。これによって長時間労働や休日の徹底、児童労働の禁止が国際的に決められる。
この労働協約によって世界経済は一時的に冷え込むが、数年で回復して繁栄時代に戻る。
なお、大繁栄時代の後半は富を得た新中間層による経済バブルである。
この大繁栄時代は日本での地震連発による景気後退に引きずられて終焉を迎える。
安政の連続大地震 1853年〜1859年（極大期：1854年7月〜1857年4月）
1847.5.8 善光寺地震（長野北部[午後9時頃]／M7.4、死1万以上、家屋倒壊15000以上）〜期間前の大型地震
嵐の前の静けさの期間。記録に残るような被害の大きな地震はない。
1853.1.26 善光寺松代地震（長野北部／M6.5、死傷不明、家屋倒壊23） 〜大型地震期間の始まり
1853.3.11 小田原地震（神奈川西部／M6.7、死24*、家屋倒壊1000以上、*地震にともなう山崩れの犠牲者は不明）
1854.7.9 伊賀上野地震（奈良・三重[深夜2時頃]／M7.4、死1300以上、家屋倒壊5787、焼失62）〜極大期の始まり
1854.8.28 陸奥八戸地震（青森・岩手／M6.5、被害詳細不明）
1854.12.23/24/26 東海、南海、東南海の３連動地震（M8.4[午前9時頃]/M8.4[午後4時頃]/M8.2[深夜]、房総半島〜土佐地方で複数回の大津波）
記録があるものだけで、死者13000以上、家屋倒壊10万以上。被害が大きすぎて集計を放棄された地域多数あり。
大阪を襲った津波だけで死者7000人以上と伝えられているが、詳細がまったく記録されていないため集計の対象外にされている。
また地震と津波に襲われた名古屋では揺れの記録はあるが被害状況が不明。生き残りの数だけ記録されて、犠牲者数不明の地域も多い。
津波は最大16mに達し、全滅した集落が多数あるために死者3万人は下らないと予想される。
最大震度７、名古屋が震度６、兵庫、新潟、群馬、神奈川でも震度５以上。津波はサンフランシスコで30cm。
1855.3.15 駿河余震（静岡／M7級、多数の被害あり）
1855.3.18 飛騨地震（岐阜／M7前後、山崩れで２つの集落が消滅するが死者数不明、詳細記録のある金沢城下だけで死12、城の石垣が崩れる）
1855.8.16 米子地震（鳥取／M不明、山崩れ、地割れ多数、被害詳細不明）
1855.11.7 陸前地震（新潟／M7.3、被害詳細不明、常陸太田で揺れの記録有り）
1855.11.11 安政の江戸地震（東京[午前10時頃]／M7.1、死1万以上、失火で2.2km2が焼失、倒壊数不明だが焼失戸数は約14,346）
作中では江戸は生まれない。その代わり近代的な都市化の始まった横浜で大きな被害が出る。
1856.8.23 三陸沖地震（岩手沖／M7.6、各地で津波被害、詳細不明〜1968年の十勝沖地震に被害状況が似ているとされる）
1856.11.4 所沢地震（埼玉西部／M6.1、死なし。傷23）
1857.4.9 飛越地震（岐阜・新潟[午後3時頃]／M7.1、死426、家屋損失2190：後日、土砂崩れによる鉄砲水で死140、家屋流失1600余）〜極大期の終わり
３連動地震の復興で各国からボランティアが来る中、駿河余震でボランティアにも被害が出る。
このボランティアに、アメリカから来たペリー艦隊も加わるが、駿河余震の津波で1隻が沈む。
史実では1853年に開国を迫ったペリーは、翌年に戻ってきて調印。条約締結後、日本周辺に残っていた分艦隊が津波被害に遭っている。
震災後、家が１日に1000軒ずつ建てられる。この復旧の早さに世界各国が驚嘆する。
史実ではこの時に日本の復旧の早さを知ったペリーは本国政府に「日本は100年以内にアメリカにとって強大な脅威となる」と打診し、開国の見直しを提案している。
バブル崩壊／第一次世界恐慌 1856年〜
日本の震災による景気後退に引きずられるように、不況が世界へ広がる形でバブルが崩壊していく。
それが世界的な不況となる、第一次世界恐慌を起こす。
参考としたバブル崩壊は1873年の5月である。この崩壊の１週間前にバブルの申し子とも言われるウィーン万博が初日を迎えていた。
第〇次世界大戦／大発明時代 1857年〜1895年
世界恐慌によって国際情勢が不安定となり、各地で戦争が起こる。
戦争そのものは独立して行なわれるが世界規模の覇権争いであったため、第〇次世界大戦とも呼ばれる。
同時に、この時期は戦争による後押しで、大繁栄時代を超える規模で発明が行なわれ、市民生活も急速に変わっていく時代でもある。
1860年代はヨーロッパを中心に、電気技術が爆発的に普及する。通信技術も整備される。
1870年代は中国を中心に戦闘用の自走砲が生まれ、それが自動車となってモータリゼーションを起こす。
1880年代には日仏で独立して飛行機が発明される。
共産主義運動 1840年〜1890年頃
産業革命の遅れたドイツでは大繁栄時代に乗り遅れた感があり、前時代的な生活が続いていた。
ようやく始まった産業革命は資本家のみを太らせたため、市民の不満が膨らんでいく。
そのためドイツからマルクス、エンゲルスによる共産主義思想が生まれる。
なお、中国、東南アジアなどは植民地化されることなく経済成長していたため、あとの時代でも共産主義を受け入れることはない。
実際のドイツでは産業革命には乗り遅れていたが、銀行が積極的な投資を行ったおかげで化学や医学分野での産業革命を起こしている。
また銀行の投資は文化面にも行われていたため、市民生活はむしろ西欧よりも文化的になっている。
チャールズ・ゴードン（戈登）将軍 1833年生〜1904年没
最新の電気技術を学ぶためにイギリスへ渡った中国人技術士官。本名は戈登。
クリミヤ戦争を視察した際にひょんなことから活躍することになり、そのままイギリスの英雄となる。
軍は英雄が中国人と知られたくないため、チャールズ・ゴードンという架空の名前をでっち上げる。
中国へ帰国後、老将ながらも日中戦争で日本軍を苦しめる活躍をする。
ゴードン中国人説という都市伝説は存在する。その都市伝説の方を借用。
アメリカ南北戦争 1861年〜1865年
独立戦争で黒人も一緒に戦ったことで、アメリカでは奴隷解放が進んでいた。
しかし綿花栽培の技術革新で生産性が上がると、南部州が安価な労働力確保のために奴隷制を強化・拡大。経済的なメリットから北部州も迎合する。
1860年の大統領選で奴隷解放を訴えたリンカーンが勝利。ただちに南部州は連合国を名乗って合衆国からの独立を宣言する。
連合国は独立と同時に綿花栽培で荒れた土地の代替地を求めて、西への侵略戦争を始める。
すぐさま先住民国ミシシッピと、日本領加州が連合して応戦。そこへ北部州（合衆国）もリンカーンの訴えた奴隷解放を掲げて参戦。北米戦争へと拡大していく。
南北戦争そのもの。戦術より物量とテクノロジーが勝敗を分ける近代戦の始まり。
戦場へ物資や兵員を送るため、西から伸びていた鉄道と北軍の敷いた鉄道がつながり、大陸横断鉄道が完成する。
史実同様、ゲティスバーグでの戦いが決定打となり、北軍（合衆国軍）、ミシシッピ軍、日本軍の連合軍側の勝利で終わる。
アメリカ合衆国の急成長 1870年〜1920年
北米戦争により、「戦争によって工業力を成長させ、経済を爆発的に高める」というアメリカ式成長スタイルが完成する。
工業の中心は東海岸にあるため、西部、中西部がなくても、アメリカの経済はここから急成長する。
史実同様、南北戦争で経済力を２倍、第一次世界大戦で２倍、更に第二次世界大戦でも２倍に成長している。
ちなみに史実上、日本を開国させた1853年時点では、アメリカの経済力は日本よりも小さかった。
アメリカは先に工業化したものの、１人当たりのGDPは日本の半分しかない。裏を返せば日本の成長は経済力で工業化技術を買った結果。
アメリカが総GDPで日本を追い越すのは1880年以降、１人当たりのGDPでは1900年以降になる。
日本が遅れていたのは、あくまでも工業化と近代化のみ。
史実では南北戦争後、アメリカは西部開拓で急速に銃社会になるが、その西部開拓がないため銃社会は生まれない。
モータリゼーションと油田
国内に油田を持つ中国が、世界で最初にモータリゼーションを起こす。
中東ではイギリスによる植民地化が起きないため、大きな油田は20世紀半ばまで採掘されない。
日本は尖閣諸島の油田（採掘時世界最大）を持つ産油国。他に新潟沖、四国沖で大規模油田が見つかる。
尖閣諸島地下の油田は推定埋蔵量が世界最大級なのは事実。ただし領土問題があって開発できない。
また現在は有機成因説で考えられる浅い場所にある油田ばかりが採掘されている。（予算、技術の関係）
なお、中東、ロシアの大規模油田は、いずれも浅い場所にあるが、有機成因説では説明できない油田である。
無機成因説が正しい場合、日本は世界有数の産油国になる可能性が高く、油田は現在見つかっているメタンハイドレート層の下にあると予想される。
ただし無機成因説では有機成因説に比べると倍以上深い井戸を掘る必要がある。
油田は昔から数多く見つかっている。井戸を掘る際に、水の代わりに出てくる厄介物だった。
日本はまだ尖閣諸島の油田からの採掘が始まってないため、満州からの輸入に頼っている。
日中戦争 1892年〜1894年
尖閣諸島の領有権争いが発端ではあるが、実質的には東アジアでの覇権争い。第〇次世界大戦の締めくくり。
日満斉同盟と中国連合（華北、華南）の戦い。内陸部は発展が遅れているため、参戦せず。
満州は渤海時代から、1000年以上にわたって日本大好き国。斉州は現山東省。
日本、満州、斉州は飛行機の発明と強力な海軍で制空権、制海権を奪う。
中国連合はモータリゼーションで強化された陸軍を持ち、陸戦では圧倒的。
飛行機は強力だがまだ飛べる範囲が限定的なため、強力な防衛兵器としてしか役に立たない。
結局、共に決定打を欠いたまま終戦。中国は海上へ出られず、日本は斉州の降伏で大陸中央への足がかりを失う。
戦後、日中不可侵条約が締結され、以降、海軍の日本、陸軍の中国という構図が定着する。
日本のモータリゼーション 1900年代
日中戦争で尖閣諸島の領有権が確定し、それで安くなった原油によって日本でもモータリゼーションが起こる。
先にモータリゼーションの始まった中国では、高速道路網の整備が始まっていて、日本はそれを模倣する。
北米では1901年にミシシッピのテキサスで大規模油田が見つかる。アメリカのモータリゼーションは1914年〜。
帝国の脅威 1904年〜1918年
1900年代初頭、日本、中国、西欧、アメリカが大きく経済成長する。
それに乗り遅れたドイツ、ロシア、オーストリア、オスマン、ムガールの５帝国が、富を求めて領土拡大を始める。
極東戦争 1904年〜1905年
東へ勢力を拡大するロシア帝国が、1904年に中国諸国と衝突する。
この戦争に満州が巻き込まれ、同盟国である日本も参戦して極東戦争へ拡大する。
ロシアは旅順もウラジオストクも手に入れていない。そのため極東の軍港はアムール川下流のラザレフ。
1905年の日本海海戦で、史上初めて航空母艦が登場。一方的な戦いとなり、航空兵力を持たないロシア艦隊は全滅する。
航空母艦が登場するため、史上有名な敵前大回頭のＴ字戦法は生まれない。
この極東戦争の敗戦が響き、ロシア帝国は急速に勢力が衰えていく。
第一次世界大戦 1911年〜1918年
1911年、東南アジアの覇権をめぐってムガール帝国と日中連合が衝突する。
1912年、南シナ海海戦でムガール帝国は致命的な敗北を喫し、ムガール革命により帝国が東西に分裂することになる。
これによりロシア、ムガール両帝国の力が衰えたのを見て、オスマン帝国が東征を始める。
少し遅れてドイツ、オーストリアも領土拡大のためにロシア領へ軍を進める。これにより、戦争がアジア・東ヨーロッパ全体へと広がる。
1913年、中国連合軍がムガール軍を東南アジアから駆逐。この敗戦によって東ムガール帝国が滅亡する。
同じ頃、オーストリアがバルカン半島に軍を進めたのに対抗して、オスマン帝国もギリシャへ進軍、更にイタリアへと進軍する。
戦争がどんどん西へ広がっていることから、西欧諸国が警戒を始める。
1914年、サラエヴォ事件発生。これによって戦争が一気に世界全体へ広がる。
1917年、ロシア帝国、西ムガール帝国滅亡。これによってアジアにおける第一次世界大戦は終結する。
1918年、ドイツ、オーストリア帝国滅亡。これによって第一次世界大戦は終結する。
戦後、アメリカの提案で再び大戦を起こさないために国際連盟が作られる。しかし、当のアメリカは議会の反対により常任理事国にはなれなかった。
1922年、戦後弱体化していたオスマン帝国も滅亡し、地球上からすべての帝国が消える。
新大陸の急成長 1919年〜1929年
戦場になったヨーロッパ諸国は力を失い、戦争に参加した日中も共に疲弊する。
ほとんど戦争に参加しなかった新大陸諸国が急成長。中でもアメリカとアルゼンチンの成長が著しい。
経済成長の遅れていた北米先住民国家ミシシッピも東西海岸部からの経済協力によって急速に繁栄する。
しかし1929年にアメリカでバブル崩壊。アルゼンチンも1930年の軍事クーデターで経済成長が止まる。
ブロック経済時代と第二次世界大戦 1930年〜1950年頃
ヨーロッパ、東アジア、東南アジア、中東、東南アジア、北米、南米と、ブロック経済圏が作られる。
経済圏のはざまで苦しむドイツ、トルコ、ソビエト、インドが周辺国との間でイザコザを起こす。
1936年にスペインで内戦が起こると、治安維持で国際連盟が軍を送る。
この時に政府軍と反乱軍のどちら側についたかで対立が生まれ、それが第二次世界大戦へと拡大する。
中国南北戦争 1937年〜1943年
第二次世界大戦の始まりは東アジアから起こる。中国南部の華南連合が、尖閣諸島の油田を狙って日本に宣戦布告する。
中国南部では資源開発が遅れているため、南方資源を狙って日本に戦争を仕掛けてきた。
日本と同盟していた華北連合が参戦し、中国南北戦争になる。戦況は地下資源が豊かな華北連合の優勢で進む。
戦争は1943年に華南連合が降伏し、華北連合に呑み込まれる。
後日、中国は連邦国家として統一される。
欧州戦争 1939年〜1945年
ナチスドイツによるポーランド侵攻から始まる。内容は史実通り。
大東亜戦争 1943年〜1947年
日米ではなく日中印-ソ戦争。
南下を目指すソビエトが、中国、インド、日本と衝突。日本とは北太平洋とインド洋上で戦う。
ソ連の主要海軍基地はアムール川河口付近のラザレフ、カムチャッカ半島のカムチャツキー、アラスカのアンカレッジ、中東イラン。
アリューシャン列島と千島列島で激しい島嶼戦と海戦が続く。
中東戦争 1943年〜1950年頃
ソ連が後押ししたイランと、各国が支援したイラクを中心に対立した戦争。
イランはソ連の南への出口になる。
この戦いの終わりをもって、第二次世界大戦は終結する。
中華共和国連邦の誕生 1947年〜1952年
大東亜戦争の終結に伴って、華北諸国、華南諸国に加え、内陸の諸国も加わって中華共和国連邦が生まれる。
1947年の発足時、遼寧州などの沿海数州が独立を保とうとする。しかし、1952年までに連邦へ加わっていく。
満州は日本と中国のどちらの連邦に加わるかで苦悩。昔から仲の良い日本か、距離的にも言語的にも近い中国か。結局、そのまま独立を保つことにする。
冷戦時代 1950年頃〜1990年頃
資本主義と共産主義の冷たい戦争。戦いの中心は日米中とソ連。
白人植民地が少ないため、共産化したのは東欧とキューバぐらい。東南アジアは資本主義陣営。
大国の代理戦争は東南アジアではなく、ソ連が南下した中東で起こる。ベトナム戦争に相当するのは、クルド戦争？
中国が資本主義陣営となるため、朝鮮半島が分裂することはない。
アメリカは東海岸州だけでも十分に超大国になれる。
連邦国家時代 1990年〜
ソ連が崩壊してロシア連邦になる。キューバを残して共産主義国家は存在しなくなる。
冷戦が終わり世界の主要国家が、すべて独立国家の連合体である連邦や連合体へと集約される。
連邦共和国：自治体の独立自治権は強いが、連邦全体が１つの国家として機能する。
日本、イギリス、アメリカ、トルコ、ロシア、フィリピン、等。
共和国連邦：自治体が完全に独立した国家として機能し、連邦全体はゆるやかな国家連合になっている。
中華、ヨーロッパ、インド、マレー、等。
現在 20XX年
表向きは平和だが冷戦後の覇権争いで水面下で軍拡競争が続く。
次は宇宙開発競争？
架空年表の思考実験について
・もっと別の歴史があるのでは？
正直、まったく異なる歴史が起こる可能性の方が高い。
しかし、それでは読者の理解を得るのは難しいので、ある程度は現実の歴史に沿った架空史で考えている。
・歴史に改変の復元力はあるか？
歴史には時代の空気による同時性が存在する。
実在の歴史で活躍したＡという人物が何らかの理由で登場しなくても、必ずＢ、Ｃ、Ｄと何人もの人たちが同じことをしている。むしろＡという人物にスポットライトが当たっただけという場合が多い。誰にスポットライトが当たるかは、まさに時代の運である。
ただし、織田信長、アイザック・ニュートンなどパラダイムシフトを起こすような不世出の天才に関しては、代えが利かないため歴史は大きく変わると思われる。
ちなみにアインシュタインに関しては、十分に代えの利く存在であると考えられる。
統計力学で導いた結論はボーズと同じであった。
有名なE=mc2はニュートンの光学と当時最新の量子力学から導かれる状態にあったため、遠からず誰かが気づく状態であった。
特殊相対性理論はすでに電磁気学を完成させたマクスウェルが電磁波の観測から関係式を作っていたため、それに誰かが意味を与えればこちらも理論が完成する状態にあった。実際に特殊相対性理論よりも６年早くローレンツが論文で発表し、その後、特殊相対性理論で用いられる計算式もほとんどローレンツによるものである。
そして一般相対性理論は前述の理論から純粋に数学的に導いたものであるため、天才的な発想は必要とせず、こちらも遠からず完成されたものと思われる。
歴史上の疑問
・朝鮮半島国家の地域覇権
大陸側に大国、沖合いに強い島国ないし別の大陸国家を持つ半島国家は、歴史上のある時点で、ただ１つの例外を除いて地域の覇権を握ったり、そこまで強くなくとも国際的に無視できない発言権を持ったりしている。
これは地政学的な状況から、
・２つの大国が交易する通り道であるため、活発な経済活動を享受できる。
・２つの大国の文化が交差するため、国内に多くの知識が集約されやすい。
・２つの大国と渡り合うため、自然と高度な外交術を会得する。
という利点を持つためと考えられている。
また戦争に巻き込まれやすい欠点はあるが、そのために軍隊が鍛えられて強くなる意味ではこれも利点と考えられる。
ギリシャ、ローマ、マヤ、ラピュタ（東南アジア）、スペイン、トルコ、スカンジナヴィア、デンマーク、シンガポールなどがこの良い例で、砂漠を海と見立てればペルシャやサマルカンドもこの条件に当てはめることができる。
またフランスも大陸側にオーストリア・ハンガリー二重帝国という大国、沖にイギリスという島国の大国を持つ意味で半島国家に近く、実際に国民気質も半島国家的なものを持っている。
ところが、この条件に合致する半島国家の中で、朝鮮半島だけが例外となっている。実際、朝鮮半島国家だけが地域の覇権を握った過去も、国際的に無視できないほどの発言権を持った過去もない。
これは、たまたま朝鮮半島にそういう機会が訪れなかっただけなのか、それとも覇権を得られない致命的な理由があるのか。
余談であるが、交通技術や通信技術の発達により、ポーランドが地政学的に半島国家に近くなりつつあるという説もある。
この場合、仲の悪いドイツを海と見立てて、背後のロシアが大陸国家で、ヨーロッパが対岸の島国？