| 時期 | できごと |
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2012〜2020年頃 |
- アベノミクスは極端な資本主義を正そうとしている
- 小泉政権の新自由主義によって極端な資本主義経済になった日本を、アベノミクスで改善しようしている。
- これに抵抗する財界と大手メディアがニセ情報を流し、日本経済を更に悪化させていく。
- この事実はメディアによって隠蔽され続けるが2030年以降に表沙汰となり、アベノミクスの再認識が行われる。
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| 2014〜2016年後半 |
- 中国で内乱が始まる
- ニュースで報じられてないだけで、2014年よりすでにチベットやウィグルで始まっていると見られている。
- 2016年後半には習近平体制の弱体化で隠せなくなってくる。
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| 2015〜2020年頃 |
- 日本は健全財政、赤字は少ない
- 財務省と財界、大手メディアは2016年時点で1000兆円を超える財政赤字があると喧伝しているが、すべて大ウソ。
- 赤字を口実に権勢を振るいたい財務省、自分たちの無能を失敗を不況のせいにしたい財界、ネガティブなニュース素材が欲しい大手メディアの思惑が重なり、借金大国という虚像が築きあげられてきた。
- とはいえ杜撰なウソなので情報力のある海外の投資家にはバレバレだからこそ円は暴落していない。（株価の細かな変動はドルベースで見ると安定している）
- 当然、日本はデフォルトするはずがない。2016年の帳簿上、真実の債務は100兆円ほどだが、実質は0円に等しい。
- この事実もアベノミクスと同様2030年以降に社会常識となり、財務省、大手メディア、関係した財界（主に経団連企業）の信用が失墜する。
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| 2017年2月以降 |
- 南沙諸島問題で周辺国の反撃が始まる
- オバマ政権のレイムダックで動かなかったアメリカが動き、いよいよ周辺国の反撃が始まる。
- しかし憲法第９条問題と国内世論で動きの鈍い日本に、世界から憲法修正の外圧がかかる。
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| 2017年春 |
- 中国共産党の分裂と内戦が始まる
- 南沙諸島問題の反撃で共産党の威厳が奪われ、一気に分裂と内戦が始まる。
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| 2018年 |
- 中国南部が独立
- 香港を首都として中国南部が独立を宣言する。中国初の民主主義国家、華南共和国の誕生？
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| 2018年2月 |
- 冬季平昌オリンピック
- 会場の不手際や競技中の事故は発生するが、大会としては無事に開催される。
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| 2018年秋 |
- マイナンバー制度を利用し、不正所得を一斉摘発
- マイナンバー制度を利用して、税金や年金などを納めてない人たちを洗い出して一斉に請求が行われる。
- 給与天引きのはずが事業者がピンハネしていたおかげで、請求された人が大勢出て社会問題になる。
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2017年秋〜
2019年2月 |
- 東海地震・南海トラフ地震
- M8.4〜M8.8前後の大地震が起こり、各地で大きな被害を出す。
- 東京オリンピックの開催が危ぶまれ、欧米から日韓共同開催、日中共同開催の意見が出てくる。特にヒラリーがしつこい。
- この地震では原発の被害が出なかったため、原発の再稼働が本格化する。
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| 2020年まで |
- 憲法第９条が修正される
- 中国、韓国、北朝鮮、ロシアの不穏な動きがあるため、戦後75年までには最低、この部分だけでも直されると思われる。
- これにともなって自衛隊は日本国防軍へと名前を変えると思われる。
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| 2020年頃 |
- 漫画雑誌がすべて電子書籍になる
- 政府が国民全員に電子書籍端末を配布。これで電子書籍に移行する多くの漫画雑誌で、連載漫画の完結が相次ぐ。
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| 2020年8月 |
- 東京オリンピック
- 無事に単独開催される。
- 秋元康氏が組織委員の立場を使って、オリンピックの時に地方支店のアイドルを寄せ集めてJPN48というグループを作る。
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| 2020年9月以降 |
- 英語の国際的な優位性が消える
- 東京オリンピックに合わせて日本が自動翻訳技術を確立する。
- これにともなって多くの国では日本を見習い、母国語によって高度な学術概念が学べるように新しい単語が作られていく。
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| 2020年代初頭 |
- 日本の資源大国化
- 2016年現在、日本周辺で大量の海底資源が見つかっている。埋蔵量だけを見て
「日本はこの先1000年は資源に困らない」と見積もる専門家がいるほど。
- 石油だけでも採算を度外視すると、すでに日本の技術で採掘可能な資源は中東の2.5倍もあると見積もられている。
- ただし海底油田の採掘には１バレルあたり60ドルかかる。（秋田油田は１バレルあたり36ドルだが生産量が少ない）
- ちなみに米シェールガスの採算ラインは１バレルあたり50〜58ドル(2013年)。そのため2020年代初頭までの石油価格はアメリカが本格的に採掘できない50ドル台で推移すると考えられる。
- ただし日米の持つ最新採掘技術が軌道に乗る頃には、１バレルあたり24〜36ドル(2013年試算)まで下がると予測されている。
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| 2021年 |
- 衆議院解散〜安倍内閣は長期政権
- 衆議院解散。安倍政権はこの直前まで続く。
- 次期首相は石破茂？ 林芳正？
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| 2021~24年 |
- 日韓戦争〜第三次世界大戦
- 韓国経済は行き詰まり、それにともなって反日ナショナリズムが高まる。政権末期のレイムダックに入った韓国の大統領が、その空気に押されて日本に難癖をつけて宣戦布告してくる。
- 初戦から日本防衛軍が圧倒的な強さを見せ、本土での被害はいっさいない。
- 北朝鮮が混乱に乗じて南へ攻め込む。その背後を内戦状態の中国北軍が攻め込み、国連PKOとしてアメリカが動く。
- この戦乱が飛び火したように中東でも戦乱が起こり、第三次世界大戦へと拡大する。
- 日本は中東から入ってくる石油が減り、一時的な石油不足に悩まされる。
- 継戦能力の落ちた日本に対して中国海軍が宣戦布告し、東南アジア経由のシーレーン妨害と石垣島への上陸作戦を仕掛けてくる。
- これによって日本の主要な戦争相手が、韓国から中国へと変わる。
- 石油不足に悩まされる日本だが、
戦時中であるため採算度外視で海底油田やメタンハイドレートの掘削が進められ、継戦能力を１年で回復する。
- 大戦中に北朝鮮などによって数発の核兵器が使われる。日本国内に落とされる核兵器はないが、韓国南部に落とされるため、北九州から西日本に死の灰が降る。だが日本のメディアは核兵器の使用を完全に隠蔽したため、知らずに被曝する人たちが大勢出てくる。
- 日中での戦争は石垣島が奪還され、潜水艦による打撃でほとんどの中国艦艇を沈めて終わる。
- 大戦末期のドサクサで、ロシアが中国東北地方に攻め込んで占領する。
- 第三次世界大戦の期間は３年半ほど。日本国防軍の戦死者は約3500人。
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- 戦後、海軍力を失った北中国は内戦状態のまま半鎖国状態になる。
- 戦後処理で朝鮮半島は一時的に主要相手国となった日本が管理することになる。だが、半島統治を嫌った日本は中国に渡そうとするが、内戦中の中国には朝鮮半島を統治する能力がない。そこで中国東北地方を占領したロシアが、そのまま朝鮮半島まで支配することになる。
- ロシアが終戦間際にやった中国東北地方占領は国際的な非難を浴びる。だが、日本が千島・北方領土・樺太と引き換えに承認にまわることで決着する。竹島の領有も正式に日本固有の領土と国際的に確認される。
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| 2020年代戦後 |
- 日本、道州制を導入、台湾、パラオが日本に併合
- 地方分権を進めるため、日本が道州制を導入する。
- それにともなって台湾とパラオが日本への併合を求め、道州とは違う連邦内自治国となる。
- なお台湾では日本語が公用語となるが、自動翻訳があるため現地では台湾系中国語がそのまま使われる。
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| 2020年代戦後 |
- 既存メディアの信用失墜
- 大戦前にはすでに信用が失われているが、戦後、核兵器に関する報道を完全に隠蔽したことが知られ、完全に信用を失う。
- 以降、大手のテレビや新聞の報道は誰も信じなくなり、急速に衰退していく。
- 代わりにネットメディアでの解説業に注目が集まり、報道の主流はネットメディアになる。
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| 2024年 |
- 日本の移民受け入れ停止
- 経済対策で行われていた移民受け入れ政策は、戦時中に敵国の中韓からの受け入れは停止していたが、他からは続いていた。
- 戦後処理で中韓から日本への移民（難民ではない）が増えたため、移民受け入れ政策をただちに中止する事態となる。
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| 2020年代半ば |
- 日本国防軍、空母を保有
- パラオ併合で広くなった国土（海域）を守るため、日本は最低でも３隻の本格空母を保有するようになる。
- 強力なカタパルト技術が開発され、以降、日本とアメリカが空母のカタパルト技術を独占することになる。
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| 2020年代後半 |
- 日本の国連常任理事国入り
- 第三次世界大戦後の世界秩序を保つため、日本が中国に替わって常任理事国となる。
- 同様に中東の戦争で再び大国になったトルコも６番目の常任理事国となる？
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| 2020年代後半 |
- 米ドルの信用失墜
- 第三次世界大戦後の世界秩序では基軸通貨を設けず、主要国の通貨を元にした仮想の国際通貨での取り引きとなる。
- そのためアメリカは基軸通貨を持つ恩恵を失い、基軸通貨を前提に組み立てていた国内経済が一気に崩壊する。
- 基軸通貨の場合、貿易赤字が出てもドル安に持ち込めば借金が減るうまみがある。その経済政策が使えず、かつ借金体質が直せないアメリカは信用を失っていく。
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| 2020年代後半 |
- 日本が資源輸出大国の一つになる
- 大戦中に採掘を始めた海底資源の産出が軌道に乗り、日本は世界の資源輸出大国の１つとなる。
- またハイテク素材の輸出でも世界最大の輸出国となり、経済における日本の発言力が大きくなる。
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| 2020年代後半 |
- インドの人口が中国を超える
- インドの人口が史上初めて中国を超える。しかし公衆衛生インフラや医療インフラの整備が遅れ、人口構成はピラミッド型のまま。
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| 2020年代末 |
- 弁護士・裁判官・税理士等の大量失業
- 人工知能に仕事を奪われ、法律や税務関係の職業従事者が大量に失業する。
- 中でも弁護士に大勢の在日系が従事していたため、再就職等で社会問題が生じる。
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| 2029年4月13日 |
- 小惑星アポフィス、地球の静止衛星軌道よりも内側を通過
- 軌道計算では地上約32,500kmを通過すると導かれている。
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| 2030年前後 |
- 新しい労働の広まり
- 21世紀初頭はコンピューター革命、人工知能革命によって多くの人が職を奪われて世界の富が二極化している。
- これは資本主義の問題ではなく、過去何度も繰り返された社会構造の変化初期に見られる混乱にすぎない。
- この頃までに新しい働き方が生まれ、再び豊かで安定した社会に戻ると思われる。
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| 2030年代 |
- 日本の超大国化
- 常任理事国入りした日本は、再軍備して世界の治安維持に責任を持つようになる。
- 太平洋戦争前の日本がそうであったように、新しい日本も本気で治安維持を目指し、現地の経済を良くしようと尽力する。
- これは世界を適度に混乱させて経済力を落とさせ、少ない労力で世界支配をしてきたアメリカとはまったく違うやり方。
- 世界がそれまでのアメリカのやり方を知るようになると、世界はアメリカよりも日本を世界のリーダーと見るようになる。
- これによりアメリカ支配層から日本への不満が高まり、太平洋戦争前と同じように溝が大きくなっていく。
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| 2030年前半 |
- リニア中央新幹線の失敗
- リニア中央新幹線は運賃の高さと駅の少なさから利用者が少なく、開業数年で失敗に終わる。
- ＪＲ東海は一時経営破綻し、政府から公的資金が投入される。
- その一方で新幹線は総２階建て車両となり、最高営業速度も時速400kmになる。
- 東海道新幹線が富士山の噴火や東海地震等で止まった場合の代替路線として、北陸新幹線の新大阪到達が急がれる。
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| 2030年代半ば |
- 人類初の火星有人飛行
- アメリカが実現する。ただし最初から入植目的で戻ることを考えない片道切符。
- 最終的に全員死亡で世間から非難される。
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| 2030年代半ば |
- 医学の急速な進歩
- 遺伝子工学と人工知能の発達で医療が急速に進歩する。
- この頃にはかなりの病気が克服可能になっている。
- 遺伝障害、身体障害も徐々に克服されつつある。
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| 2030年代半ば |
- 年金支給開始年齢が70歳まで引き上げられる
- 医学の発達で寿命が伸びたことを理由に、年金の開始年齢が70歳に引き上げられる。
- 実はすでに日本年金機構は破綻しているが、政府が資金を入れて隠している。
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| 2030年代半ば |
- 教師が物を教えなくなる
- 人工知能が個人の習熟度に合わせた最適化教育を始めるため、中等教育までは教師の受け持つ仕事が大きく様変わりする。
- ただし人工知能には研究環境の雰囲気までは生み出せないため、高等教育でも最後の部分は今のままと思われる。
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2030年代半ば以降 |
- 地球寒冷期
- 太陽活動のサイクルでは、2035年〜2038年のあたりに寒冷化の底を迎える。
- 2015年比で平均気温が２度近く下がる年が出るかもしれない。
- この影響で世界的に穀物価格が高騰する可能性はあるが、それは不作のためではなく機関投機家による相場操作だろう。
- この頃は温暖化詐欺が一転、氷河期詐欺が社会を惑わそうとする。
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| 2030年代後半 |
- 核兵器を越えるプラズマ兵器の誕生
- 兵器の原理は日本人が発明するが、地球を破壊しかねない威力があるため日本では開発に至らない。
- だが、アメリカがその発明を知り、実際に作ってしまう。
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| 2030年代末 |
- 日本の単独有人月飛行
- JAXAが月への有人飛行を成功させる。月基地建設の準備。
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| 2039年 |
- ケネディ暗殺の資料公開
- 情報公開法に基づいてウォーレン報告書が完全公開されるが、肝心の部分は何も書かれてない。
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| 2040年頃 |
- アメリカの人種差別悪化
- アメリカでは白人たちが周期的に有色人種差別を強めている。
- 2008年にオバマ大統領が黒人初の大統領になったことで、もう人種差別はなくなったと思われていた。
- だが、実際には周期通り2010年を過ぎたあたりから悪化が始まり、2015年には白人による殺人が大量発生している。
- 日本人に対しても2015年、大都市以外へ行く時は人種差別による暴力事件に気をつけるように注意喚起されている。
- この頃には先進国とは思えないほど、全時代的な差別社会になっているだろう。
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| 2041年 |
- アメリカ発の世界大不況
- アメリカの株式市場で見られるハッキリした景気周期の一つで、次にもっとも悪化すると思われる頃。
- これに引きずられて世界中が不況に巻き込まれると思われる。
- アメリカはこの後も経済大国ではあるが、相次いで不況の原因を作ったことで国際的な信用や発言権を失っていくだろう。
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| 2040年代 |
- 高齢化問題はデマだったと判明
- 20世紀末より騒がれた高齢化問題はマスコミが喧伝したデマだったと判明する。
- 高齢化を当て込んだ葬儀業者や高齢者福祉施設の倒産が相次ぐ。
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| 2040年代前半 |
- 宇宙太陽光発電が実用化する
- 人工衛星で太陽光発電し、マイクロ波で地上に送電するシステムが実用化される。
- ほとんどが日本の独占技術になると思われる。
- 発電が始まったタイミングが次の地球温暖化の時期と重なるため、のちに温暖化の犯人として槍玉に挙げられる。
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| 2040年代前半 |
- 年金支給開始年齢が75歳まで引き上げられる
- 前回から10年も経たないうちに更に開始年齢が引き上げられる。
- 日本年金機構がすでに破綻し、現役世代から集めた年金で自転車操業してるのが見え見え。
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| 2040年代半ば |
- 日米同盟の解消、第二次冷戦、第二次太平洋戦争
- この頃になると日米の利害対立が大きくなり、同盟を維持するのは難しくなると思われる。
- 日米同盟解消後の日本は強い親日国であるインド、トルコ、ポーランドと同盟を結び、アジア連合を作る可能性が高い。
- アメリカはこれにもう１つの親日国メキシコが加わることを非常に恐れている。
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| 2047年まで |
- 邪馬台国は九州にあった
- 福岡県で遺跡が発見される。
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| 2050年頃 |
- 気象災害が多く発生する
- 寒冷期から再び温暖期へ移る時期のため、この頃は大雨や大雪、台風災害などが増える。
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| 2050年頃 |
- アジアの経済力が世界の半分を占める
- 産業革命以前の1820年は、中国、インド、日本の３国で世界経済の半分を占めていた。
- 2050年頃になると、復興したアジア経済が世界の半分以上を占めるようになる。
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| 2050年代 |
- インドが超大国となる
- 経済成長したインドが先進国に仲間入りし、名実ともに超大国となる。
- 2060年頃には日本人、インド人、ユダヤ人がノーベル賞受賞者を席巻するようになる。
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| 2050年代 |
- 2001年の9.11テロはアメリカの自作自演だった
- アメリカでは事件から50年で情報公開される決まりがあり、同時多発テロが自作自演だった証拠が出てくる。
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| 2050年代 |
- 日本でベーシックインカムの導入
- 日本で生活費を一律で支給するベーシックインカムが導入される。
- それと引き換えに日本年金機構の財政破綻を公的に認める結果になる。
- ただし国からの支給額は基礎年金の半額（課税時の基礎控除額相当）であるため騒動が起こる。
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| 2050年代 |
- 超光速移動、超光速通信の手段発見〜相対性理論解釈の間違いが見つかる
- 相対性理論はあくまで電磁波(光)で観測される宇宙の姿を示しただけで、どこにも「超光速は不可能」とは書かれていない。
- 発見と同時に光速の1000倍以上での移動と通信が可能となり、すぐに数十光年内の星へ探査機が送り込まれる。
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| 2050年代後半 |
- 癌治療の確立、他の病気もほとんど克服される
- 医学はほぼ完成の域に達し、流行病を除くとほとんどの病気は完治できるようになる。
- だが、人口爆発を防ぐために一般には積極的には知らせないようにされる。
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| 2062年まで |
- 進化論に大きな間違いが見つかる
- 理論の前提そのものが間違っていた。そのため人類史は起源から間違っている。
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| 2060年代前半 |
- 超光速移動、超光速通信の急速な発展
- 光速の１万倍を超えるロケットや通信手段の開発が目指される。
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| 2060年代 |
- 次の温暖化のピーク
- 太陽活動の寒暖サイクルから、この頃に次の温暖化のピークがあると思われる。
- ただし政治家やメディアが騒ぐのは、いつも通りピークを10年ほど過ぎたタイミングになるだろう。
- 次の温暖化の犯人として、温暖化と同じタイミングで実用化された宇宙太陽光発電が槍玉に挙げられると思われる。「地球外から余計なエネルギーを運び込んだせい」という感じの言いがかりで……。
- この裏には自前で宇宙太陽光発電を作れない先進工業国のプロパガンダがある。
- ピーク時でも現在よりも気温が低いため、この時は炭酸ガスを犯人には仕立てないと思う。
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| 2060年代半ば |
- 軌道エレベーターの建設が始まる
- エレベーターで静止軌道まで行ける軌道エレベーターの建設が、国際公共事業として始まる。
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| 2070年頃 |
- 既存メディアは無反省のまま衰退
- 虚言報道癖は企業のDNAとして刷り込まれ、社員が丸々２巡入れ替わっても真実を報じない体質は改善されていない。
- このあたりは朝日新聞が戦前の体質とまったく変わってない事実からもわかるし、欧米の某製薬会社が18世紀前半にやった貴重な生薬の略奪(アフリカの生薬を扱うシャーマンのいた集落を襲撃して大勢の死者を出している)事件を、21世紀になっても同じように略奪した(今回は襲撃ではなく詐欺事件だが根こそぎ奪い取った点では同じ)事件があったので、企業のDNAは根深い問題だと思う。
- 当然、信用は取り戻せず、既得権にしがみついたまま衰退を続ける。
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| 2076年頃 |
- アメリカのならず者国家ぶりが薄れる
- 建国300年。独善的だった気質が消え、徐々にヨーロッパにあるような一般的な大国として振る舞うようになる。
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| 2080年まで |
- 石油が主要エネルギーに戻る
- 自動車は一時期ＣＯ２抑制で電気や水素が使われたが、ガソリン自動車へ戻る。
- この直前の温暖期に炭酸ガスが犯人にされなかったのと、エンジンの効率が更に高まったため。
- それと産油国となった日本では石油価格が現在の３分の１以下となり、わざわざ高いエネルギーを使う意味がないため。
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| 2080年代 |
- 科学とオカルトについて
- タイムマシンは存在するが、飛ばせるものは意識のみ。物質の転送はできない。タイムトラベラーはオカルト扱い。
- 生まれ変わりは存在する。カルマも存在が確認される。ただし死後の世界については解明されずオカルト扱い。
- パラレルワールドも存在するが、実験で確認されたもの以外の歴史的な『もしもの世界』はほぼオカルト扱い。
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| 2080年代 |
- 知的宇宙人との接触はなし
- 近隣の恒星系へ送った探査機により、他星系の生命の存在が確認される。
- ただし知的な宇宙人との接触はない。
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| 2100年頃 |
- 知的宇宙人との接触？
- この頃になれば数百光年先まで探査機が到達するので、知的生命の痕跡が見つかるかもしれない。
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| 2100年頃 |
- 宇宙旅行はまだ高値の華
- 宇宙開発技術が進歩しても、一部の大富豪を除くとほとんどに人には無縁な世界。
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| 2180年頃 |
- 巨大な南海トラフ地震
- 複数の周期が重なり、M9.2以上の巨大な南海トラフ地震が発生する。
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| 2200年頃 |
- 地球寒冷化
- 次の小氷期が始まる。
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