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アメリカ合衆国

　　　　　日米関係／アメリカの覇権／ディープステート／米ドル／第二次南北戦争／
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日米関係

　2024年2月27日のダウジング／2023年10月5日のダウジング／2021年2月21日のダウジング／
2024年2月27日のダウジング
　2023年10月5日のダウジング以降に出てきた情報。
自民党の政治資金問題はCIAの工作か
回答：その通り（2024.2.27）
　日本政府が無能すぎて制御できないため、すげ替えようとしてるCIAの裏工作＝レプティリアンの抵抗。
　2023年11月2日、読売新聞が告発情報を頼りにパーティー券問題を取材した結果を公表。これが事件の始まり。
　表向きは神戸学院大学の上脇博之法学部教授が2018年から独自調査してきたスクープという形を取っているが、これは利用されただけ。
　問題発生の時期等、完全に一致している。
2023年10月5日のダウジング
　GHQが日本の弱体化のために講じたWGIPによって優秀な人材を子供のうちから社会的に排除し、無能をエリートに仕立て上げる道筋を作った。
　その結果、日本社会はすっかり弱体化して腑抜けになったどころか、アメリカの世界戦略にとっての障害として無視できなくなってきた。
　中でも厄介なのが利敵行為と気づかず、むしろそれを平和のためと思って金や情報を流す無能でお花畑な政治家、官僚、財界人などの存在だ。
　そこでCIAがアメリカの世界戦略にとって障害となる無能やお花畑たちの暗殺を含む排除工作を始めようとしてるという情報が3日に流れたようで……。
アメリカにとって障害となっている日本の政治家や財界人等の暗殺計画は本当か
回答：間違いではない（2023.10.5）
　情報通り、放置できなくなってきたもよう。先月までは我慢していたが、アメリカの政治的な混乱から今月に入っていよいよ……。
アメリカ（CIA）は昔から不都合な人材の暗殺をしてきたか
回答：数多くしてきた（2023.10.5）
　1947年9月の発足以来、数多くのスパイ事件、要人やジャーナリストの暗殺という内戦干渉を続けている。
　冷戦終了以降は日本での暗殺は控えていたが、経済面ではずっと裏工作を続けていた。
CIAは日本の政治家を暗殺するか
回答：現役議員は１人殺される（2023.10.5）
　現役議員１人を含む７人が殺される可能性がある。もっとも可能性の高い世界線は３人。
　暗殺ゼロの世界線は存在しない。
CIAは日本の財界人を暗殺するか
回答：殺すほどの価値はない（2023.10.5）
　元々無能で謀略にかかりやすいのでリスクのある暗殺は避け、ワナにはめて社会的に抹殺していく。狙われた政治家の多くも同じ。
　おそらく100人以上は被害に遭うと思われる。
CIAは日本の官僚を暗殺するか
回答：それが一番の狙い（2023.10.5）
　財務省を含め、日本を動かしてるのは政治家よりも官僚など上級国民と呼ばれる人たち。暗殺対象は、そういう人たち。
　暗殺されるのは20人前後だが、社会的な抹殺対象は1300人規模になるようだ。
CIAの工作が日本にとっての大グレンとなるか
回答：ならないし、そこは期待しない方が良い（2023.10.5）
　あくまでアメリカ＝ディープステートの世界戦略にとってのスパイ工作なので、日本社会にとって良くなる材料にはならない。
　これはレプティリアン最後の悪あがきの始まり。
CIA以外の暗殺は起こるか
回答：それは起こるべくして起こる（2023.10.5）
　今の日本の無能エリートは、自分の無能を棚に上げて市民や部下に責任をなすりつけてきた。それがいよいよ爆発する。
　まだ年内に暴発することはないが、年を明けたら大グレンが起こる。
2021年2月21日のダウジング
アメリカは日本の潜在的軍事力を恐れているか
回答：日本の軍事的な独立と核保有をもっとも恐れている（2021.2.21）
　核兵器を使わない戦争では、日本に勝てなくなると思っている。
　そのため頻繁に横槍を入れて、日本が自前の兵器を持たないようにさせている。
日米同盟は日本のメリットの方が大きいか
回答：小さい（2021.4.17）
　日米同盟が日本の利益になるのは一種の洗脳。平和ボケには都合の良い理屈。
　日米同盟はアメリカの世界覇権のために絶対に切れない同盟。この関係を維持するために韓国が非常に重要な存在となっている。
　韓国が民主主義陣営から離れると、日本は共産圏との間に緩衝地帯がなくなるため本気で自主防衛を考えなくてはならなくなる。
　日本が自主防衛を考えた場合、軍備に横槍を入れてくる米軍が邪魔になる可能性が出てくる。
　日米同盟が解消された場合、アメリカはまずユーラシア大陸への東からの窓口を失い、太平洋の東側へ押しやられる。
　また日米同盟があるからこそ他国との同盟があるため、日本が離れると他にも同盟を解消してくる国や地域が出てくる可能性が大きい。
　そうなるとドミノ倒し的に同盟が解消され、アメリカの世界覇権が難しくなる。ゆえにアメリカの利益の方がはるかに大きい。

　

アメリカの覇権

　2021年4月17日のダウジング
2021年4月17日のダウジング
アメリカの世界覇権は10年後も続くか
回答：続かない（2021.4.17）
　2024年頃から急速に弱まっていく。
基軸通貨としてのドルは10年後も続くか
回答：十数年は続く（2021.4.17）
　ドルの力は徐々に失われていく。
ドルの崩壊はいつ頃か
回答：2033年〜2035年の間（2021.4.20）
　ここで一気に経済崩壊する。

　

ディープステート

　2021年2月7日のダウジング
2021年2月7日のダウジング
ディープステートは存在するか
回答：存在しない（2021.2.7）
　小さな反時計回り。都市伝説にあるような影の支配者たちが話し合って何かをする影の政府としてのディープステートは存在しない。
　GAFAのような、身勝手に振る舞う大資本家たちをあらわす概念的なもの。

　

米ドル

　2024年3月17日のダウジング／2023年5月15日のダウジング／2023年4月4日のダウジング
2024年3月17日のダウジング
　各国通貨と経済のスピリチュアル情報に触れ、気になってダウジング。
　アメリカ以外は各国情勢へ。
米ドル暴落の兆候は遅れているか
回答：すでに始まってる（2024.3.17）
　昨年末のドルの高騰こそが暴落前の兆候。バブル経済も崩壊前にもっとも跳ね上がるのと同じ。
米ドルの暴落は４月には起こるか
回答：その可能性はある（2024.3.17）
　可能性がもっとも高いのは５月下旬。
　暴落が遅れてる理由は日本の能登半島地震。それを口実に財務省がマイナス金利政策の解除を先送りしたため、ドルは暴落を持ち堪えている。
米ドルの暴落はデフォルトによるものか
回答：政治パフォーマンス（2024.3.17）
　ドルの通貨発行権をディープステートが握ってる間はデフォルトは起こりようがない。見かけ上の政治パフォーマンス。
　だが、ドルの発行権がアメリカ連邦政府の手にはないために財政赤字は解消されず、ドルの信用は不安定になっていく。
米ドルは年内に何円まで落ちるか
回答：88円〜106円（2024.3.17）
　ただし60％の確率で、38円〜42円の瞬間最安値を記録する可能性はある。
　一時的な暴落による混乱のあと引き戻し、10年ぐらいの時間をかけて価値を失って崩壊していく。
アメリカの連邦準備制度はなくなるか
回答：2027年にはなくなる（2024.3.17）
　次の大統領によってドルの発行権がアメリカ連邦政府の手に戻り、アメリカはならず者国家から普通の国になる。
　ただし国際基軸通貨としての特権を失うため、デフォルト──ドルの崩壊へ向かっていく可能性が高い。
2023年5月15日のダウジング
　アメリカ国債残高がコロナパンデミックによって急速に膨らみ、日本円で４兆円を超えている。
　そのためアメリカ国債のデフォルトが、急速に現実味を帯びてきたことでのダウジング。
アメリカ国債のデフォルトは起こるか
回答：起こる（2023.5.15）
　これが大グレン現象の一つ。これで前回のダウジングで出たドルの暴落を起こす。
６月第２週には起こるか
回答：起こらない（2023.5.15）
　６月どころか年内でも大きな反時計回り。
アメリカの国債残高はデフォルトが心配されるほど深刻か
回答：くだらない政治的パフォーマンス（2023.5.15）
　本当なら基軸通貨なので「今は」デフォルトが起こるはずがない。やってるティーパーティなどのリベラルも、そのつもりで政治的パフォーマンスを仕掛けてる。
　だが、野党が茶番劇をやり過ぎたせいで米ドルが信用を失い、やがてウソから出たマコトに変わる。
デフォルトはいつ起こるか
回答：2024年2月あたり（2023.5.15）
　前回のダウジングと同じ。
2023年4月4日のダウジング
　スピリチュアル情報で「米ドルの暴落が迫っている」という話を聞いてのダウジング。
米ドルの暴落は起こるか
回答：起こる（2023.4.4）
　これが大グレン現象の一つ。
ドルの価値は半分以下になるか
回答：半分どころじゃない（2023.4.4）
　世界線によるが、５分の１〜６分の１になる。 有力なのは１ドル38円台。この大変動は４か月〜半年の短期間で起こる。
　１ドル42円以下の下落で済む世界線は存在しない。さすがに１ドル10円台に突入する世界線もない。世界線により最高値は20.30円。
国際通貨から陥落するか
回答：それはない（2023.4.4）
　落ちるのはドルの価値であって、アメリカの経済力が失われるわけではない。
　暴落はするが、その後も国際流通通貨の一つとして存在し続ける。
暴落は今年起こるか
回答：起こらない（2023.4.4）
　年内に122円台まで下落する可能性はあるが、スピリチュアル情報で流れる暴落とは別物。
　来年始まる第二次南北戦争がドル暴落の引き金となる。
　ただしドルの大暴落は2024年2月以降。

　

第二次南北戦争

　2023年4月4日のダウジング／2021年3月1日のダウジング
2023年4月4日のダウジング
アメリカの内戦（第二次南北戦争）は年内に始まるか
回答：可能性はある（2023.4.4）
　アメリカ国内の対立は4月以降大きくなり、12月に火を噴く可能性はある。
　年を明けた頃にその対立が大きくなり、１〜２月に始まる可能性が高い。
2024年の大統領選が内戦の引き金か
回答：それはない（2023.4.4）
　引き金は2020年の大統領選。2023年4月のトランプ逮捕から、きな臭い動きが大きくなっていく。
　それでアメリカの覇権力が弱まったところで第三次世界大戦が始まる。
2024年の大統領選は行われるか
回答：行われない（2023.4.4）
　戦争で大統領選どころではない。そのため終戦後、2025年に勝者南軍の主導で行われる。
　次期大統領の任期は４年ではなく、わかりやすく３年の特例になる。
2021年3月1日のダウジング
アメリカで内戦（第二次南北戦争）は起こるか
回答：起こる（2021.3.1）
　2024年、第三次世界大戦勃発から半年後に起こる。
大統領選が内戦の引き金か
回答：それも一つ（2021.3.1）
　小さな時計回り。
　原因ではないが、最後の引き金のような感じ。

　

　

　

2020年の大統領選

2020年の大統領選で不正は行われていたか
回答：かなり悪質（2021.2.7）
選挙不正は民主党のクーデターか
回答：その見方はミスリードを招く（2021.2.7）
選挙不正は資本家たちのエゴが招いたものか
回答：その通り（2021.2.21）
関与したのはユダヤ資本家のみか
回答：資本家に限ればその通り（2021.2.21）
　アングロサクソン系、ラテン系、ヨーロッパの大陸系、アラブ系等の資本家は不正に関わってない。
不正に中国の関与はあるか
回答：ある（2021.2.21）
　中国は不正工作資金、ニセ投票用紙作成、不正を働く人員等で関わっている。
　ロシアや中東などアメリカと仲の悪い国は他にもあるが、それらの関与はない。
　
3月4日にトランプ氏が正式なアメリカ共和国共和国大統領となるウワサは本当か
回答：そのような事件は起きない（2021.2.26）
　Ｑアノンの予言によると、3月4日に南部でアメリカ共和国が独立し、ドナルド・トランプ氏が初代大統領になるという。
　だが、そのような事件は起きない。
ドナルド・トランプ氏が大統領に復帰することはあるか
回答：ある（2021.2.26／2021.3.22）
　９月以降に事件が起こる。
　3月20日にレプティリアン勢力の悪あがきでこの世界の時間軸が変わり、９月以降の復帰事件はなくなった。
　だが、2024年の大統領選より前に不正選挙が正され、トランプが大統領に復帰する可能性はある。
米大統領となったジョー・バイデン氏は暗殺されるか
回答：されるされない（2021.2.26／2021.3.22）
　4月27日に暗殺され、ただちにネット情報として全世界に伝えられる。
　ただし、既成メディアは沈黙して、事件をまったく伝えない。
　暗殺されない世界線はない。日付は26日に起こる確率は１％未満、28日になる確率が約1割。29日以降はない。
　3月20日にレプティリアン勢力の悪あがきで世界線が強引に捻じ曲げられ、この世界は暗殺されない時間軸になってしまった。
カマラ・ハリスは大統領になるか
回答：世界線次第ならない（2021.2.26／2021.3.22）
　メディアがジョー・バイデンの死を隠してるため、バイデンの影武者が大統領として君臨し続ける。
　そのあとドナルド・トランプが大統領に復帰するが、その前にカマラ・ハリスが一時的ながら女性初の大統領になる世界線が４分の１だけ存在する。
　3月20日にレプティリアン勢力の悪あがきで世界線が強引に捻じ曲げられ、大統領就任の未来はほぼ消えた。