▲top
未来年表（過去分）

　　　　ダウジング実験で出てきた未来の話。検証用まとめ年表の過去分。日付逆順。カッコ内の日付はダウジング日。

　

2024年
第三次世界大戦のターニングポイント（2021.3.1）　→詳細
　第三次世界大戦勃発から8か月後、中国側の優勢が終わるターニングポイントが起こる。
コメント
　中国に第三次世界大戦を起こせる力はなくなったもよう。
検証──ハズレ
　そもそも始まってもいない。
日韓戦争勃発（2021.2.12）　→詳細
　第三次世界大戦勃発から11か月後。韓国側の暴発で始まり、日本側の圧勝で終わる。
　日本の犠牲者は世界線により300人〜800人。
　日韓以外の参戦国は北朝鮮のみ。この戦争中に朝鮮統一が行われる。
　戦後は世界線次第で独立国かロシア併合か。独立した場合は封建主義に戻って民主化はない。
コメント
　起点となる第三次世界大戦は起きてないが、韓国の国内経済が急速に悪化してるのに伴い、その原因を日本が仕掛けた経済戦争だという世論が流れている。
　これには日本へ経済スワップを求めてるのに、何度も断られている怨みも重なって膨らんでいる。
　それに加えてパリ・オリンピックの公式ポスターに描かれた万国旗の中に日の丸が目立つのに、韓国の太極旗が１つも使われてないことに「日本のロビー活動のせいだ」という言いがかりが起きている。
　自分たちの問題を反省せず、すべて日本のせいにしようとする韓国の国民気質が高まっているため、暴発する可能性が高まっている。
検証──ハズレ
　韓国の自爆に次ぐ自爆で経済が疲弊。兵器もお笑いレベル。よほど自暴自棄の自爆特攻でない限り起こらないと思われる。
中国の実権交代（2023.8.9）　→詳細
　中国共産党の力が衰え、見限った人民解放軍が新政府を立てて新政府軍を名乗る。
　中国共産党との間で内戦が始まる。
検証──ちょっと違う
　人民解放軍ではなく共産党内でクーデターが起こされ、習近平からすべての権限を奪うことには成功した。
　ただし見かけ上の体制には変わりがなく、中国共産党が続いているように見えるため評価が難しい。

　

2024年秋
松の代の始まり（2021.4.17）　→詳細
　日月神示の予言では、2024年7月に神様による世の建て替えが終わり、松の代が始まるとある。
　敏感な人はこの頃には時代の変わりを実感する。
　ただし建て替わった地球に世の中が落ち着くまで３年ほどかかるため、多くの人が実感するのは2027年になってから。
追加ダウジング（2023.5.12）　→詳細
　国常立の神様が2023年4月20日に建て替え完了時期の数か月延長を決めた。
　終了の予定時期は未定だが、３〜４か月の延長と考えれば2024年の秋には終わるもよう。
検証──ハズレ
　韓国の自爆に次ぐ自爆で経済が疲弊。兵器もお笑いレベル。よほど自暴自棄の自爆特攻でない限り起こらないと思われる。
2024年9月7日〜12日の間の連続した3日間
闇の３日間（2022.3.14）　→詳細
　太陽の片面を覆う巨大黒点が地球に向き、地球に届く太陽光が10分の１になる。更に冷却して雲ができ、地上は闇に包まれる。
　不安から凶暴化する人が出てくるので注意。
検証──ハズレ
　何も起こらなかった。
2024年7月頃
マレーシア航空370便が見つかる（2022.1.25）　→詳細
　ベンガル湾東側、水深3100mの海底で残骸が見つかる。
検証──ハズレ？
　2018年に捜索を打ち切ったため、以降の新たな報告なし。
　2024年12月20日、マレーシア政府が米海洋調査会社に依頼する形で創作を再開すると発表。
2024年7月28日〜30日
関東地方で激しいゲリラ雷雨（2024.6.24）　→詳細
　この３日のうち最低１日は浄化のための激しいゲリラ雷雨が起こる。
検証──ほぼ正解？
　関東地方全域で言えば、この期間中にどこかしらで激しいゲリラ豪雨は降っていた。
　だが、都心や政治的な主要地域を襲う激しいゲリラ雷雨は、わざとこの期間をハズすように27日と31日に起きた。
　そのため評価は悩ましいところ。
2024年7月28日頃
関東地方の梅雨明け（2024.6.24）　→詳細
　2024年は梅雨入りが２週間遅れたが、２週間ほどで明けて猛暑になるという予報が強い。
　だが浄化作戦のため大暑までは梅雨が続き、26日まで続く可能性がある。
追加ダウジング（2024.7.16）
　浄化の雨は27日まで。そのため28日に梅雨明け。
検証──ハズレ？
　7月18日に関東地方の梅雨明け宣言。その部分では大ハズレ。天気図上は20日梅雨前線が消える。
　でも、20日〜22日と、27日以降は月末までずっと雨の予報なので、要観測。
2024年7月15日〜20日頃
いよいよ大グレンの動きが始まる（2024.6.16）　→詳細
　最初にアメリカで大規模な市民暴動か9.11より大きなテロリズム？
　この動きが世界へ広がり、金融崩壊を引き起こすことになる。
検証──評価保留
　7月13日、大統領選で、共和党候補のトランプ前大統領に対する暗殺未遂事件が発生した。
　犯人はその場で銃殺されたが、シークレットサービスは犯人に気づきながらも銃を撃つまで動かなかったことが判明。これが何者かからの命令かどうかの陰謀論が出ている。
2024年5月頃
バイデン大統領暗殺事件（2023.8.1）　→詳細
　アメリカ大統領選の最中にCIAの陰謀によってジョー・バイデンが暗殺される。
　警察発表で出てきた暗殺者は冤罪。
検証──ハズレ
　相当する事件は起こらなかった。
検証──続き
　7月17日、バイデン大統領が新型コロナに罹ったということで緊急入院。そのあと大統領選からの撤退へと追い込まれた。
2024年4月以降
消費税減税（2023.1.21）　→詳細
　2022年2月に財務省のウソが完全論破され、増税どころか消費税自体がまったく不必要なことが暴露された。
　ゆえに2022年中に消費税減税が行われるはずだったが、不貞腐れて意固地になった財務官僚たちの抵抗で減税が見送られている。
　この異常事態は霊的な歪みを生み、関東大震災を招く可能性が出てきている。減税はそれ以降の話。
追加ダウジング（2023.5.12）　→詳細
　国常立の神様が2023年4月20日に関東大震災取りやめを決め、溜めた地震エネルギーを解放するための地震が増える。
　取りやめは財務官僚が改心したのではなく、「草木からやり直し」で済む罰を「死後灰にする」と決めたため。その数約160人。
検証──能登半島地震？
　2024年1月1日、都心とはフォッサマグナの対角線に位置する能登半島で最大震度７の大地震発生。地震エネルギーをできるだけ離れた場所で解放したものと見られる。
消費税減税の未来変化（2023.5.17）　→詳細
　2023年中の消費減税は可能性としては残されてるが、おそらくは2024年4月までは財務官僚の抵抗で検討すらしないだろう。
　ただし2024年4月を過ぎれば8%増税から10年が経つので、官僚のメンツが保たれて動きは出てくるはず。
検証──評価保留
　財務省のウソが次々と暴かれているが、岸田内閣は財務省の言いなりになってステルス増税を連発している状況では動きはなさそう。
　岸田内閣が終わるまでは、この動きは出てこないと思われる。
2024年2月以降
米ドルの大暴落（2023.4.4）　→詳細
　内戦が米ドルの信用を失い、２月以降に大暴落を招く。
　１ドル38円ぐらいで落ち着く。世界線により、瞬間的に1ドル20円30銭を記録する可能性がある。
検証──ハズレ
　６月９日にペトロダラーに関する国際条約が失効し、エネルギー取り引きにドルを使う強制が無くなった。
　それに加えてアメリカは日本を「為替操作国」と名指ししてきた。財務省や日銀はやってないが、今年始まった新NISAが大量のドルや米国債を買って円安を加速させているためだ。それによってアメリカはドル高で経済を冷やされ、日本は物価高に苦しむハメになっている。
　マネタリーベースの短期相場は1ドル108円、産業力ベースの長期相場は53〜58円と言われるので、2024年7月1日時点の1ドル161円はかなりの異常事態だろう。
　次期大統領にトランプが再選した直後１ドル143円まで進んだが、年内は158円まで戻して暴落には至らなかった。
2024年前半
アメリカで内戦（第二次南北戦争）勃発（2021.3.1）　→詳細
　第三次世界大戦勃発から半年以内に、アメリカで内戦が始まる。
　富を独占するウォールストリートが中心となる北軍と、テキサス州を中心とする南軍に分かれる。
　この国内問題に足を引っ張られて米軍の動きが鈍く、第三次世界大戦は中国が破竹の勢いで戦端を広げていく。
検証──評価保留
　大統領選で、かなりの混乱が起きている。ただメディアが隠蔽してるため、続報がなく評価のしようがない。
2024年早々
カマラ・ハリスの罷免（2023.8.1）　→詳細
　2023年中に罷免の話が出てきて、年明け早々にも罷免される。
検証──ハズレ？
　今のところ、それらしい動きはない。

　

2023年
2023年は浄化の年になる（2023.1.18）　→詳細
　地球を祓い清めるため、世界中で水の災害──特に大雨や洪水が増える。
　中でも洗い流すべきものが集まってる場所──アメリカ東海岸〜特にニューヨーク周辺で起こりやすい？
検証──濃厚
　エルニーニョの影響で亜熱帯ジェット気流が珍しく蛇行する年となった。
　北半球では北に張り出した日本、アメリカ西海岸、スペイン、中東で異常熱波が観測される。
　一方で南に張り出した中国、アメリカ東海岸、イタリア、北インドで長雨や洪水が起こっている。
　中でも長江中流域で長雨による洪水が広まっていたが、８月に入ると黄河流域の北京でも深刻な洪水被害が始まった。
　また日月神示には「建て替えは水と火」とあるように、火の浄化──山火事も世界各地で起きている。
日本で電波オークションが始まる（2021.2.10）
　日本も他の先進国を倣って電波オークションを始める。
　ただしラジオと通信業界だけで、テレビ業界は2027年まで猶予が与えられる。
検証──始まらず
　電波オークションは始まらなかったが、2024年2月1日よりAMラジオの順次運用停止が始まる。
年内に日本経済は回復しない（2023.1.18）　→詳細
　2022年2月の国会経済分科会等で財務省のデタラメな論理は完全に論破されている。
　それがあまりにも正攻法で論破したため、意固地になった財務省が硬直化して年内は何も解決しない事態になっている。
検証──評価が分かれる
　企業短観では前年より７か月連続してマイナスだった判断が、７月にようやくプラスに戻す。ただし、短観は前月比の景気判断。
　日本では人手不足を深刻と言いつつ、それがまったく人件費に現れていない。その理由は派遣業者の大量倒産。
　多くの企業は高い人件費を払ってでも必要な時に必要な数だけの労働力が欲しいものの、労働力を必要としない時には後腐れなく契約を切れる派遣労働者に頼るようになった。ところが好景気になって需要に供給が追いつかず、しかも労働者の派遣離れが進んだことで、むしろ派遣業者の好景気倒産を増やしている。
　また多くの企業は労働者を直接雇おうとしないけど、ハロワへのアリバイとして最低賃金で登録だけしておくことが、見かけ上の人件費が低いままになってる一因になっている。
　それに対して派遣労働のないアメリカでは募集時給がコロナ禍発生時の2020年4月の約1000円から2023年6月には約8000円と急騰。ニューヨークなどの大都市部では、時給100ドル（約15,000円）を超え募集まで出ている。
年内に日本の政治は正常化しない（2023.1.18）
　岸田内閣は終わる。だが、今の選挙制度のままでは総選挙しても悪化するだけで終わる。
検証──的中
　岸田政権がやたらと党議拘束を掛けて、法案成立を強行させている。中でもLGBTQと韓国との通貨スワップは問題となる。
メディアの偏向報道は直らない（2023.1.18）
　首謀者はなく、自発的にやってるから変わりようがない。
　年内はNHKが受信料を徴収できない方へ動く程度。
検証──的中
　NHKの捏造報道が次々と暴かれている。他も同じ。
2023年冬まで
第三次世界大戦がはじまる（2023.1.18）　→詳細
　ロシア・ウクライナ戦争は世界大戦の引き金にはならない。
　ロシア・イラン間での衝突が世界大戦となる。ロシアが先に動くか、イランのイスラム過激派が先に動くかは世界線次第。
検証──今のところはハズレ？
　今のところは起きてない。だが、第一次世界大戦では開戦から半年間、第二次世界大戦では開戦から２年間もそれが大戦の始まりとは思わず、やがて戦禍が大きくなってから「あれが始まりだった」となる可能性を残している。
2023年11月頃
中国の分裂がはじまる（2023.8.9）　→詳細
　中国共産党の衰えが隠せなくなり、中国の分裂が始まる。
　年が明けて2024年になると人民解放軍が共産党を見限って新政府を作る。
検証──ハズレ？
　それらしいウワサは流れているが、外からは分裂らしい動きは確認されてない。
2023年4月〜6月
第三次世界大戦勃発（2021.2.11／2023.1.21）　→詳細＋追加記事
　アメリカの挑発に乗る形で中国がグァムをミサイル攻撃して始まる。
　ロシア・ウクライナ戦争は引き金にならないが、イランがロシアに仕掛ける形で戦火が拡大していく可能性も出てきた。
検証──微妙
　6月23日、民間軍事会社ワグネルのプリゴジンによるクーデター発生。
　今関係で国際情勢が少し緊張してるが、どうなるか微妙。
2023年3月〜4月
明星砲着弾（2023.1.18）　→詳細
　昼の側を太陽フレア、夜の側を明星が挟み撃ちするように同時に焼かれる。
　邪霊たちの作った仕組みが壊される。
検証──微妙
　そもそも明星砲が空想的過ぎ。
　とはいえ春分を過ぎた頃から、地球に降り注ぐ宇宙線が増えてきたのは事実。天文学的には1000年に一度の現象らしい。
2023年2月〜4月
関東大震災（2023.1.21）　→詳細
　神様たちが財務官僚たちの身勝手に立腹し、東京湾の下で動きを見せ始めている。
　前提としては「起こさないつもり」だが、不良官僚の振る舞いに腹を据えかねて起こす可能性が出てきている。
追加ダウジング（2023.5.12）　→詳細
　国常立の神様が2023年4月20日に関東大震災取りやめを決め、溜めた地震エネルギーを解放するための地震が増える。
　取りやめは財務官僚が改心したのではなく、「草木からやり直し」で済む罰を「死後灰にする」と決めたため。その数約160人。
検証──取りやめ
　追加ダウジング通り、発災直前での取りやめとなった。そのため地震エネルギーを解放する有感地震が増えている。

　

2022年
スウェーデンが世界で最初にベーシックインカムを始める（2021.3.13）　→詳細
　世界的に法人税を増税する動きが始まり、それを財源にベーシックインカム導入の動きが起こる。
　スウェーデンが先陣を切って国民全員を対象にベーシックインカムを始める。
検証──微妙
　低所得者のみ、ないし若者のみのベーシックインカムは数か国で導入が始まってるが、これは本来の主旨に反する。
　失業手当の代わりに導入するのは論外。フィンランドでは行政が斡旋した仕事を拒否するとベーシックインカムが止められる。
　財源候補の法人税が2021年10月7日に国連経済会議で最低実効税率15%に決定。補助金、税控除にも制限がかけられる。
2022年12月
マレーシア航空370便の貨物が見つかる（2022.1.25）　→詳細
　マラッカ海峡よりも西側の洋上で、浮いてきたマレーシア航空機の貨物が見つかる。
検証──貨物ではない
　2022年12月15日。マダガスカルの漁師が5年前に機体の破片──タービンブレードに破壊されたランディングギアの格納庫のドアを見つけ、それを洗濯板として使ってたというニュースが流れた。
　この破片の状態から故意の墜落説が濃厚となり、再び捜索が始まる。
2022年10月以降
消費税減税（2021.3.13／2021.3.22／2021.10.12）　→詳細
　消費税が５％に下げられる。国民の為政者に対する怒りが限界になったのを悟り、ガス抜きでの実施。
　最初の未来視では2021年12月頃には減税がある予定だった。
　だが2021年3月20日にレプティリアン勢力によって強引に世界線を捻じ曲げられ、減税の時期は翌年の11月頃まで延ばされたようだが、10月12日に改めてダウジングすると10月からの可能性が出てきた。
検証──財務省が抵抗
　話は出てくるが、岸田内閣が財務省の傀儡政権となってきて、むしろ更に消費増税だ、防衛増税だ、何かと増税増税と腐ったことを言い出している。
　財務省の主張は2022年2月に完全論破され、増税も消費税の必要性も不要と国家の経済分科会で暴露された。だが、財務省はそれに不貞腐れて意固地になっている。
2022年8〜10月
小池百合子、東京都知事在任中に急死（2021.4.22）　→詳細
　無責任から霊格が落ちた結果、この頃に人間でいられる320.48を割り込んで急死する現象が起こる可能性がある。
　世界線によってバラツキはあるが、約8割の世界線がこの期間に集中。
検証──解釈ミス
「肉体から魂がはじき出される＝急死」と解釈したのは管理人の早とちり。魂と命はセットのようで別物という部分を認識できてなかった。
　正確な日付けは不明だが、期間中に肉体から魂がはじき出され、その後は憑依霊のように取り憑いて肉体をコントロールしている。
　今の肉体はNPC状態で魂も不安定であるため、低級霊に肉体を横取りされやすくなっている。
2022年夏の終わり
パキスタンで大きな列車事故（2022.1.4）
　インドに近い場所で発生。犠牲者は300人以上。時期は夏の終わり、おそらくは9月頃。
　発生確率は58%。起こる起こらないで世界線が変わる。
　岩戸開きの生け贄なので、起こらない世界線では南アジア情勢が悪くなる。
検証──発災せず
　北部の広い地域でヒマラヤの氷河融解による洪水が起こる。そこに列車が巻き込まれたは不明。死者1700以上、負傷12,800以上。
　二次被害でマラリヤが発生し、18万人以上が罹患。
関連情報
　2022年の秋頃から世界中で列車事故が急増し、中でもアメリカの貨物列車事故が陰謀論が出てくるほど頻発するようになった。
　原因は世界中に売りまくった中国製鉄道部品の品質が悪く、秋頃から次々と製品寿命が来て壊れ始めたため。レールや車輪が金属疲労で破断するという、通常では考えられない理由で事故を起こしている。パキスタンの列車事故は先に洪水が起きたために、最初の大きな事故にはならなかっただけ。
2022年9月2日頃
ニューヨーク・マンハッタン島で爆弾テロ事件（2022.1.14）
　大きな爆弾テロ事件が起こり、犠牲者は出ないが20人以上の負傷者が出る。
　これが関係するのか、多くの人たちが反対する中、学校が閉鎖されて新学期が始まらなくなる。
検証──発災せず
　ただしアメリカでは銃乱射事件は毎日２件ペースで起き続けている。2022年はマンハッタン周辺で5月2回、6月、7月、10月の乱射事件が確認されるが、これは大きなものだけ。細かいものは不明。
2022年8月
政治家毒殺未遂事件（2022.1.17）　→詳細
　症状が現れないため未遂に終わる。犯行は後日発覚。
検証──結果待ち
　ダウジングでは2022年8月25日にあったらしいが、それがいつ発覚するかは不明。
2022年7月
政治家銃撃事件（2022.1.17／2022.5.11）　→詳細
　6月中に2回、政治家が銃撃される事件が起こる。
　負傷者は3人。そのうち1人が亡くなる世界線は4%。
　2022年7月に７割の確率で起こる。負傷者2〜3人。うち3割の確率で1人死亡。
検証──的中
　2022年7月8日午前11時頃、奈良市大和西園寺駅前で参議院選の応援演説をしていた安倍元首相が散弾銃で襲撃される。
　医師団の治療の甲斐なく、同日午後4時半頃には蘇生できず死亡。
2022年5月8日を中心に4月21日〜5月18日
アラスカ付近で大地震（2022.1.4）　→詳細
　Mw8.3。日本に津波が来る。
　発生確率は96%。Mw8以上は83%。
検証──発災せず
　期間中の5月11日に再ダウジングすると、期間中どころか年内にM7以上の地震は起きないと変更を確認。
2022年5月1日
ロシアのフィンランド侵攻（2022.4.18）　→詳細
　3日までに軍事侵攻が起きる世界線が77%。うちフィンランド侵攻は59%。また23%はフィンランド国境に軍隊を並べて緊張する。
　侵攻が日本へ向かう世界線が1%。この場合、日本政府のまずい対応のせいで9月に第三次世界大戦を招く引き金となる。
検証──発生せず
　軍用ヘリの領空侵犯はあったが、侵攻開始まで至らなかった。
2022年4月頃
使い捨てスプーン有料化（2021.3.24）　→詳細
　環境保護の名の下に、愚かな為政者の自己満足で更なる有料化が行われる。
　このあたりで従順できた日本人の我慢が限界に達する。
検証──的中
　法制化して実施が確定したのは2021年8月23日。そして2022年4月1日よりプラスチック製の使い捨てスプーン、フォーク、ストロー、容器等12品目の有料化が始まった。
　だが、有料化されるのは一部のみ。多くの企業は政府之方針には従わず、勧告を無視して無料提供を続けることに決めた。
　報道現場でも造反が始まり、この法制化を主導した小泉進次郎をメディアに出さないサボタージュを始めているが、大手メディアの上の方は現場の不満を無視してたまにメディアに出すように指示を出してるらしい。
日本人の我慢の限界（2022.1.17）　→詳細
　プラスプーンの有料化が怒りの限界。
　ただし暴動は起こらず、水面下で国に非協力的になっていく。
検証──的中、４月半ばから動きが出てきた？
　ＧＷを前に国のウソが次々とYouTube動画で暴露。ただし既成メディアは完全無視。（５月になって一部隠せず流し始める）
　レジ袋有料化は法律には何も書かれてなく、ウソの圧力とメディア報道で市民や業界に自主規制させてたと判明。
　財務省のウソも鈴木財務大臣と参議院の西田氏の国会答弁で次々とデタラメぶりが明るみにされ、日本の財施赤字は国際標準の味方をすると、すでにゼロとまで暴露された。
2022年2月4日〜2月22日
北京冬季オリンピック（2021.2.19）　→詳細
　大会としては実行される。ただし多くの国がウィグル問題等の人権問題でボイコットする。
　そのためIOCがオリンピックとして認めるかどうか不明。オリンピックとして認めない確率が8割以上。
　大会に参加するのは30〜40か国の間。中国、韓国、北朝鮮、イタリア、ギリシャ、等。
　ドイツやポルトガル等、世界線によって参加するかどうか態度が変わる国がある。
検証──ボイコットの解釈が違った？
　選手は派遣するものの、政府代表を派遣しない外交的ボイコットの国が続出。
　政府代表を送る予定だった国の中からも、スイスが直前になってコロナを理由に出国を見合わせたり、フランスが代表は北京入りしてるものの開会式への出席を見送るなどの動きがあり、最終的に開会式に出席した政府代表は25か国だった。
2022年1月
新型コロナ新型株の猛威（2021.9.15）　→詳細
　新型株は2021年11月に発生する。それが2022年1月に爆発的に広がる。
　ただしメディアが沈黙して、無理やり話題にならないようにしてくる。
検証──
　オミクロン株に相当。2021年11月下旬にWHOが新株として定義。国内では2022年1月中旬から爆発的に陽性者が増えて短期間に過去最高を突破し、第6波となる。
　ただしメディアの反応は予言とは真逆。発病、重症化、死亡率が小さいにもかかわらず、針小棒大に報じて日本経済にトドメを刺そうとしている。

　

　

2021年11月1日以降
電車内の通り魔＆放火事件は来年4月までに最低2回起こる（2021.11.1）　→詳細
　2021年10月31日に京王線死傷事件が発生。これは同年8月6日に起きた小田急線刺傷事件を模倣したものだ。
　神様は財務省が改心しないと、来年4月までに最低2回の同様の事件を起こす準備をしている。
　そのために犯人役11人、被害者役5000〜6000人の因縁ミタマがピックアップされている。
　ちなみに管理人も被害者役にピックアップされているらしい。
中間検証──発生は１つのみ？
　11月8日に九州新幹線でも模倣事件が起こる。被害者は出なかったが、犯人はピックアップされた11人のうちの1人だった。
　2022年の4月は含まれるのか。まだ起きた事件は１つのみ。
2021年10月30日以降
巨大太陽フレアの影響（2021.10.29）
　2021年10月28日に太陽でＸクラスの巨大フレアが観測された。その太陽風が日本時間で30日夕方〜31日にかけて地球を直撃する。
　その影響はヨーロッパを中心に起こり、通信障害と、数日遅れた11月2日頃に地中海に近いところで火山が噴火する。
　なおフレアの影響で電力インフラへの障害や、地震は発生しないもよう。
　影響が発生する前にダウジングの真価を緊急検証。
検証──弱い的中
　磁気嵐は11月1日11時頃に終息。日本では短波通信で障害は起きたが、大きな通信障害は起こらなかった。
検証２
　11月4日時点では地磁気が大きく乱れ、警報が出ている。太陽フレア発生以降に新たに噴火を始めた火山は確認されてない。
検証３──確認されず
　太陽フレア発生前から噴火していた、カナリア諸島のラ・パルマ火山と、シチリア島のエトナ火山、エオリエ諸島のクンブレ・ビエハ火山は活発に活動。
　だが、太陽フレア発生以降、地中海どころかヨーロッパ周辺で新たに噴火を始めた火山は確認されてない。
2021年10月13日以降
新たな致死性感染症禍のはじまり（2021.4.20／2021.9.15）
　10月13日以降、新型コロナよりも致死性の高い感染症が見つかり、それが広まっていく。
　コロナワクチンを射った人を中心に感染が広がり、最終的に２〜３億人もの人たちが死亡する。
　なお、ワクチンの副作用ではなく、コロナワクチン接種済みの慢心から多くの人が被害に遭う。
経過検証
　７月にワクチンの効かないラムダ株、８月末にはミュー株が相次いで発生。死亡者が全員ワクチン２回接種した人という状況が発生。
　ワクチン接種が進んだせいか、それともサンプルが少ないせいの見せかけの現象か。これからの動向に注意。
　なお、デルタ株に限ってはワクチン接種者の感染は抑えられるが、発症した場合は被接種者の6.3倍の死亡率──人口比ではワクチンを射っても射たなくても重症以上の発生率には変わりない現象が確認されている。（イングランド公衆衛生局／６月報告）
経過検証２
　コロナ第５波は、日本では８月末をピークに新規感染者が急減。10月11日に緊急事態宣言を全面解除する。
　一方で英露東欧等での第５波は10月下旬になってもピークを迎えず、新規患者が増え続けている。
経過検証３
　11月24日にオミクロン株確認。感染力が高いために急速に広まっているが、12月に入っても重症化した患者は確認されてない。
経過検証４
　2022年1月12日。オミクロン株を含め、ヨーロッパ人の感染拡大が止まらず、過半数が１度は陽性になったと推定される。
経過検証５
　1月13日。日本でのパンデミックが始まったとされる。新規陽性者数が2021年の9月に匹敵する数になる。
2021年10月前半
東日本で台風被害（2021.2.14）
　紀伊半島に上陸し、北陸、東北地方に洪水被害を出す。犠牲者は40人台。
　信濃川は支流で小さな洪水。最上川が洪水に注意。北上川も支流の洪水に注意。
検証──上陸せず
　10月1日に関東地方に接近した台風16号か。房総半島で「緊急安全確保」が出される河川氾濫発生。
　初期の予測では上陸の恐れがあったが、上陸しないまま離れていった。
2021年9月29日
新首相は河野太郎（2021.9.12）
　しばらく岸田文雄氏と河野太郎氏の世界戦が拮抗していたが、ここへ来て急に河野太郎氏に集約しつつある。
　多くの人が望ましいと考え、かつ安倍氏が推す高市早苗氏だが、日本に女性首相が誕生するのは最低でも半世紀はないらしい。
検証──ハズレ
　河野、岸田の決選投票が決まったあともダウジングでは河野氏を示していたが……。
　１回目に河野氏に投じた議員の何人かが岸田氏に流れて、予想以上の大差がついた。
2021年9月以降
安倍晋三が３度目の首相になる（2021.3.13）
　任期満了の菅義偉政権が終わり、次期政権で安倍晋三が再び入閣する。
　その際、安倍晋三が３度目の首相に復帰する可能性が高い。
　麻生太郎現副首相に代わり、副首相になる可能性もわずかにある。
検証──ハズレ
　9月3日、菅首相が任期満了で次期総裁選不出馬を公言する。
　安倍氏は菅氏支援で動いていたが、高市氏支持にまわって出馬せず。
ドナルド・トランプの大統領復帰（2021.2.26／2021.3.22）
　９月以降、年内に大統領に復帰する可能性がある。
　その直前、カマラ・ハリスが一時的に女性初の大統領になる可能性がある。
　2021年3月20日にレプティリアン勢力によって強引に世界線を捻じ曲げられ、この時空は年内に大統領復帰のない時間軸に変えられてしまった。
2021年8月24日〜9月5日
東京パラリンピック（2021.2.15／2021.4.20）
　中止の可能性がある。ダウジング時点では約６割開催。懸念材料は新型コロナウィルスの第４波。
　コロナ第４波の予測時期が前倒しとなったため、中止の可能性はほぼ無くなった。
検証
　無事開催。
2021年8月上旬
東京オリンピック期間中に東京で有感地震（2021.2.19／2021.5.12）
　震度３〜４。北関東。被害はない。
　茨城県と栃木県の両方に反応。県境付近の内陸性。
　2021.5.12の確認ダウジングで、この地震は起きない未来に変わっていた。
検証──ハズレ
　開催期間中に目立った有感地震は発災せず。
　少し遅れて10月7日にM6.1。首都圏では東日本大震災以来10年ぶりの最大震度5強の地震が発生。
鹿児島で台風被害（2021.2.14）
　東京オリンピック期間中に西日本で台風の被害がある。犠牲者は３〜５人？
　洪水被害は鹿児島県内で起こる。
検証──位置がずれる
　オリンピック最終日に台風９号が鹿児島上陸。25万人に避難指示。
　九州では目立った洪水被害はなく、中国・四国地方で発生。岡山県で1人死亡、島根県で1人行方不明。他、多数の負傷者が出た。
2021年7月23日〜8月8日
東京オリンピック（2021.2.15）
　予定通り開催される。
　観戦(丶丶)客は制限され、多いところでも1万2千人ほど。無観客試合の会場も多い。（開会式、閉幕式は除く）
　入国者数は制限するが、海外からの観戦来日は認める。国による制限はない。
　観戦来日は認めない。国内在住者のみ観戦可能。（2021.3.3訂正）
検証──事前情報通り
　3月1日に世界線が変わったため、2月15日と3月3日のダウジング結果が変わってる。
　基本無観客開催に決まったのは7月に入ってから。各自治体の判断で競技によっては1万人ほどの観客を入れている。
2021年5月下旬
新型コロナウィルスの国内第４波のピーク（2021.3.28／2021.4.20）
　陽性者は第３波の約３倍４〜５倍になる。
　3月28日のダウジングでは6月上旬だったが、少し早まっている。
検証──あたり
　５月下旬に第４波のピークが終わり、６月中旬に向かって緩やかな踊り場のような減少傾向を見せた。
　なお、６月下旬より再び感染増加が始まり、報道によっては第４派が続いてると伝えるところと、第５派とするところに分かれている。
2021年4月27日
バイデン米大統領暗殺事件（2021.2.26／2021.3.22）
　この事件はネット情報として、ただちに世界中に伝えられる。
　一方で既成メディアは沈黙して事件をまったく伝えない。事件後も影武者が大統領としてメディアに登場し続ける。
　そのため何が真実かわからない。それもあってカマラ・ハリスは、この時点では初の女性大統領にならない。
　3月20日にレプティリアン勢力によって強引に世界線を捻じ曲げられ、この時空は暗殺事件の起きない時間軸に変えられてしまった。
検証
　もちろん何も起こらず。
2021年3月22日
関東地方に出ている緊急事態宣言は解除されない（2021.3.15〜20）
　新型コロナの感染拡大を抑えるために始まった緊急事態宣言だが、首都圏１都３県では当初の2月8日に解除される予定を、１か月、更に２週間とズルズル延ばしている。
　菅政権や１都３県の知事は決断を避ける無責任で解除に消極的。このあともズルズル延ばし続け、ようやく解除されるのはＧＷ直前の4月26日となる世界線が濃厚。３月中に解除される世界線は存在しない。また一律給付金を出す気もない。
　ダウジングの正確さを早めに確認するための質問。
検証──表面的な解除のみ
　レプティリアンの悪あがきが成功して、3月20日に地球の世界線が強引に捻じ曲げられた。そのため未来視にはなかった世界になったそうだ。
　天界での攻防が地球に影響を及ぼしたのは、3月20日18時9分に起きた東日本大震災の余震の頃。
　神様の弁「『緊急事態宣言』から国の責任だけをはずした『蔓延防止等重点措置』への言葉だけの解除で、実質的な緊急事態は何も解除されてない。天界は政府、自治体の無責任に怒りを覚えている」
メディアは虚報を流してる（2021.3.17〜21）
　首都圏１都３県に出されてる新型コロナの緊急事態宣言について、メディアは22日解除の方針だと報じている。
　だが、これは完全な虚報。憶測記事ではなく、菅政権の足を引っ張る目的で流している悪質なデマ報道。
検証
　メディアの虚報は「ウソから出たマコト」で既成事実化し、存在しない未来を現実化する引き寄せの法則を発動させるもの。
　このレプティリアンの悪あがきが成功し、存在しない世界線へ動かされたらしい。
2021年3月4日
ウワサされてるトランプが正式な米大統領になるような事件は起きない（2021.2.26）
　Ｑアノンの予言として、3月4日にドナルド・トランプが正式なアメリカ大統領となる演説を行い、南部にアメリカ共和国を独立させるという。
　だが、そのような事件は起きない。ただし年内に大統領になることは間違いない。
　3月20日の世界線変動によって復帰の未来は消えた。　→関連記事(2021年9月以降)
検証
　当日、演説があったという記事すら確認できず。
　一番近い公式演説は2月28日の保守政治行動会議(CPAC)──南部フロリダ州オーランド。